富士経済は、２０３５年のコネクテッドカー市場の世界予測をまとめた。車載インフォテインメントシステム（ＩＶＩ）やカーナビゲーションなどの車載情報端末を搭載したコネクテッドカーの新車乗用車販売に占める割合は、２０１８年の約３割から２２年に約５割、３５年には９割近くまで拡大すると予測している。　３５年までのコネクテッドカー市場は、ＩＶＩの搭載車両がけん引すると見られている。ＩＶＩは、スマートフォンなどを介して接続するモバイル連携型と、車載通信機を使ったエンベデッド型に大別される。

常時通信が可能なエンベデッド型は、これまで高級車を主体に搭載されてきたが、３５年に向けては大衆車クラスへの採用が広がる見込み。これによる堅調な市場拡大が期待できると見られ、現状で２００万台レベルにある市場規模は、２０年に３４３５万台、３５年には１億２５０万台に達すると見ている。

エリア別では、北米と欧州が市場を牽引する。これら地域では自動車メーカーがテレマティクスに注力しており、引き続きエンベデッド型のＩＶＩを主軸に需要が広がる見込み。中国は２２年には世界最大の需要地になる見込み。ＩＶＩやディスプレイオーディオをベースとした需要が増えるが、ＩＶＩはモバイル連携型が大きく伸びると見ている。

日本は、通信型カーナビを主体に当面は拡大する見込み。だが、長期的には国内市場が減少することで２０年代前半にはピークを過ぎると予想されている。その他の国と地域では、韓国、オーストラリアのほか、中東や東南アジアでもモバイル連携型のＩＶＩやディスプレイオーディオがベースのコネクテッドカー需要が増加すると見られている。

商用車のコネクテッド市場については、１８年見込みの８９７万台から３５年には７５５０万台へと約８倍に増えるとしている。商用車メーカーが提供するＯＥＭサービスと、専業のテレマティクスサービスプロバイダーが提供するサービスの双方で拡大が見込まれる。

日刊自動車新聞7月22日掲載