日本自動車車体工業会（車工会、綱岡卓二会長）がこのほどまとめた会員会社の２０１８年度車体生産実績は、新車メーカーからの受託生産車である乗用車、商用小型などを除く同会特有の車体生産台数が前年度比０・８％減となる１８万６２５８台でわずかながらも３年ぶりの前年割れとなった。車種別に見ると特装車や平ボデートラック、トレーラが増加したが、特種車、バン、大中型バスが減少した。全体では２３２万８８００台で、同２・９％増と３年ぶりに前年度超えとなっている。

同会特有車の内訳は、ダンプ車やトラックミキサ車、塵芥車などの特装車が同０・８％増の６万５６１台。車いす移動車や警察車、医療防疫車などの特種車が同８・３％減の１万１４０６台。また、平ボデートラックは同８・１％増の１万６６７９台、バンが同２・１％減の８万５２６６台、トレーラが同２・９％増の８７３２台だった。大中型バスは同１４・８％減の３６１４台だった。

メーカーからの受託生産などでは、シャシメーカー標準荷台トラックが同１・４％減の１万４７３６台。コミューター・マイクロバスが同３・９％減で７万９３３７台。乗用車、商用小型、軽が同３・５％増で２０４万８４６９台となった。

日刊自動車新聞5月17日掲載