自動車用品小売業協会（小林喜夫巳会長、ＡＰＡＲＡ）がまとめた２０１８年度の用品売上高は、前年同月比０・２％増の４０１６億４４８１万円だった。品目別（既存店ベース）ではカーエレクトロニクスやバッテリーなどが好調に推移し、ホイールやカーナビの落ち込みをカバー。社会問題化しているあおり運転を背景にしたドライブレコーダー需要の増加も追い風に微増ながらも前年実績を上回った。客単価は７６４３円、客数は５２５５万３５０５人だった。

年度実績が前年を上回るのは３年連続。品目別ではカーエレクトロニクスが同６・２％増の３０８億１１４７万円、バッテリーが同７・０％増の１８９億６５５５万円、オイルが同０・５％増の２２１億１１２６万円、工賃が同４・０％増の８９６億７７１６万円でプラスを確保した。
カーエレクトロニクスは好調な販売が続くドライブレコーダー需要がけん引、バッテリーはアイドリングストップ車用商品などが堅調に推移した。両品目ともに２年連続の前年超えとなった。
一方、タイヤは同２・２％減の９９２億４１１１万円、ホイールは同８・７％減の１５４億５８３３万円と減少した。暖冬の影響でスタッドレスタイヤ需要が伸び悩んだことが影響したようだ。両品目のマイナスは２年ぶりとなった。

品目別売上構成比はタイヤが全体の４分の１を占める状態が続く。近年、伸長しているのがカーエレクトロニクスで、１８年度は７・７％と前年度の７・０％から０・７ポイント上昇した。１４年度から着実に伸び続けていたが、１７年６月に東名高速道路で発生したあおり運転が社会問題になって以降、ドライブレコーダー需要が急増したことも追い風になっている。

１８年度の客単価は２９８円増加したものの、客数は２０７万９７８２人減少する結果となった。
３月単月の売上実績は前年同月比３・６％増の３６５億２８５３万円だった。２カメラモデルが好調だったカーエレクトロニクスが同６・５％増を記録したほか、タイヤは暖冬傾向が夏タイヤ需要を押し上げ同３・９％増のプラスだった。また、アイドリングストップ車用バッテリーが好調なバッテリーも同１０・６％増の大幅増を記録した。

日刊自動車新聞4月26日掲載