日本自動車工業会（自工会、豊田章男会長）がまとめた「２０１８年度普通トラック市場動向調査」によると、国内全体は輸送総量の減少に歯止めがかかり、トラックユーザーである運輸業の大規模事業所などで高い購入意向を示していることが分かった。

ドライバー不足については厳しい状況は変わらないものの、ドライバー確保に向けた待遇改善や労働時間の見直しなどの取り組みが進捗。自動運転走行機能や隊列走行がドライバー不足解消につながることへの期待も高まっている。

日刊自動車新聞4月11日掲載