ＰｗＣコンサルティングは２５日、「グローバル組織文化調査２０１８―日本の組織における文化改革」を発行したと発表した。

グローバル展開する国内外の２千社以上を対象とした調査結果に基づき、グローバル全体と日本企業を比較。日本の組織文化の特徴と目指す姿を検討するとともに、世界市場で生き残るための組織文化を実現するアドバイスをまとめた。

競争激しい世界市場は事業の成長を促したり、優秀な人材を引きつける組織文化が必要になっているという。日本は経営幹部層が組織文化を重要視する割合がグローバル全体よりも２６ポイント高いものの、一般社員や中間管理職の参画が弱かったり、各部門で参画に対して温度差があるなど、変革を阻む要因が複数存在していることが明らかになった。
同レポートは組織文化を変革する六つの手順を提案した。「簡単に組織文化を変える解決策はないが、（手順を踏んだ）粘り強い取り組みが他社との差別化を可能にする。それがグローバルで生き残るための土台になる」としている。

日刊自動車新聞2月26日掲載