国土交通省は、運送事業者を対象にドライバーの心臓疾患対策のガイドラインを策定する。早期発見に向けた事前検査の大切さを訴えて受診を促すほか、他の主要疾病への対策も盛り込む。２０１７年には、運転中に意識障害などで操作が不能になったケースのうち、心臓疾患によるものが３割以上を占め、その件数も前年から大幅に増加した。疾病の危険性や原因などを分かりやすくまとめ、検査受診の普及を後押しする。

トラックやタクシーなど運送事業者全体で見ると、１７年に運転中に意識障害などで操作ができなくなったケースは８９件。このうち、心臓疾患が３１件と全体の３５％を占める。前年の１８件と比べても２倍近く増加した。運転者が意識を失うと重大事故になりかねず、社会的な影響も大きい。

国交省は１５年９月に産官学の関係者からなる「事業用自動車健康起因事故対策協議会」を設置し、主要疾病の早期発見につながるスクリーニング検査の普及策を検討してきた。１８年には脳血管疾患の対策ガイドラインを策定した。
運送事業者に行ったアンケート調査によると、心臓疾患スクリーニング検査についてバス、タクシー、トラックでそれぞれ７割以上が受診の必要性を感じていると回答した。一方で、高額な検査費用や人員配置で受診をさせる余裕がないといった事情が普及を阻んでいることも分かった。
まずは、病気の危険性について認知度を高めるためにも、ガイドラインを早期に策定する。検査の効果を織り交ぜたり、心臓以外にも大動脈瘤などの主要疾病への対策も盛り込む方針。

日刊自動車新聞2月26日掲載