電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）は、車載用デバイスやＥＣＵ（電子制御ユニット）についての市場調査結果をまとめた。これによると、２０３０年にＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）関連のデバイスが１７年比３・８倍の１３兆３千億円、車載用ＥＣＵが同１・９倍の１７兆８千億円に拡大する見通し。ＣＡＳＥやＭａａＳ（モビリティ・アズ・ア・サービス）の進展を背景に、モビリティ分野で電子機器類の市場規模が急速に高まるとの見方を示した。

調査は、国内外の関連企業・団体へのヒアリングをもとに世界生産額を推計した。市場規模予測の前提として、自動運転車は３０年までに年平均６５・８％増の７１３万台、環境対応車（マイルドハイブリッド車を含む）は同２０・１％増の８８７２万台に成長すると試算した。

ＣＡＳＥ関連デバイスは、セルラー／狭域通信モジュール、全球衛星測位システム、カメラモジュール、ＬｉＤＡＲ（レーザースキャナー）、ミリ波レーダー、運転者監視装置、非接触充電器、スマートキー、インバーターやバッテリーなど計１８品目の市場を推計した。
この中で成長規模が大きいデバイスに挙げたのはセルラー通信モジュール、カメラモジュール、スマートキー、インバーターだ。セルラー通信モジュールは１７年比約２・５倍の９３００億円、カメラモジュールは同４・８倍の４兆５４５８億円、スマートキーは同２・２倍の１兆７５３億円、インバーターは同５・７倍の２２５７億円と算定している。

車載用ＥＣＵは安全系、情報系、環境対応系、パワートレーン系、ボディー系、センシング系の６種類に分類し、それぞれの市場予測を算出した。
特に成長率が高いとみるのは、電池管理装置、電圧変換装置、電力制御装置向けなどで構成する環境対応系。１７年に３２１２億円だった生産額は、電動車両の普及を背景に３０年には１兆６７５５億円まで拡大すると予測する。このうち電力制御装置向けは、約２千億円から１兆円を超える規模に成長すると想定する。

このほか、メーター制御装置やインフォテイメントシステム、ディスプレー制御装置、通信制御装置向けなどで構成する情報系はコネクテッドカーの普及で市場規模が１兆９４８３億円から３兆９７３１億円に、カメラ、レーダー、ヨーレートセンサーなどで構成するセンシング系は自動運転やＡＤＡＳ（先進運転支援システム）の普及で８７３１億円から１兆６９９１億円に拡大すると予測している。
ＪＥＩＴＡは毎年、電子情報産業全体の市場予測とは別に、注目分野の市場調査を公表しており、今回は「車を取り巻くＩＴ・エレクトロニクス」をテーマに選んだ。

日刊自動車新聞12月20日掲載