２０１８年暦年の国内新車販売が２年連続で５００万台を超えそうだ。１～１１月の新車販売台数（軽自動車を含む）は、前年同期比０・９％増の４８８万４５４２台。１２月実績が前年並みなら２年連続のプラスになる見通し。９月まではマイナス基調だったが、新車効果などで１０月は２桁増となり、前年実績を上回る勢いを維持している。

１８年上期（１～６月）実績は前年同期比１・８％減の２７３万２４７８台と、マイナスでの折り返しとなった。下期に入り７、８月とプラスに転じ、９月はマイナスとなったが１０月は２桁増を記録。１０月の伸びは、昨年に日産自動車の完成検査問題で販売台数が落ち込んだ反動増も要因の一つだが、結果的に１８年累計で前年実績を上回る水準に回復した。

下期の国内市場を押し上げているのが各メーカーが投入する新型車だ。トヨタ自動車は６月に新型「クラウン」と「カローラスポーツ」を投入。いずれもトヨタ店、カローラ店の主力車種だ。ホンダは「ＣＲ―Ｖ」、スバルは「フォレスター」と、市場が拡大しているＳＵＶの新型車を投入した。

軽自動車は、ホンダの「Ｎ―ＢＯＸ」やスズキ「スペーシア」といったスーパーハイト系ワゴンが好調なほか、スズキ「ジムニー」、ホンダが１９年ぶりに投入した軽商用車「Ｎ―ＶＡＮ（エヌバン）」がメーカーの想定を上回るヒット車となり、市場を活性化させた。

日本自動車販売協会連合会は「（１１月の）受注状況は前年を上回る勢い」と話しており、１２月の登録も好調を維持しそうだ。全国軽自動車協会連合会も「１２月はよほどのことがない限りマイナスにはならないだろう」とし、１８年暦年市場は前年を上回る公算が強まった。
１２月にはトヨタ「プリウス」のマイナーチェンジやホンダの新型「インサイト」の投入が控える。１９年はエコカー減税の見直しや消費増税なども予定されるが、３年連続で５００万台を超える可能性もありそうだ。

日刊自動車新聞12月4日掲載