日系自動車メーカー各社は、車載機器とスマートフォン（スマホ）アプリを連携する技術「スマートデバイスリンク（ＳＤＬ）」に対応するカーナビゲーションを２０１９年に相次ぎ投入する。

トヨタ自動車が１８年末に発売することを皮切りに、マツダ、スズキ、スバルが投入を計画する。ＳＤＬへの対応によって、スマホのアプリがカーナビ画面や音声で操作可能になる。スマホの普及に伴い、スマホ操作に起因した事故が増加している。新カーナビの普及を進めて車内でもスマホの機能を安全に利用できる環境を整える。

ＳＤＬはトヨタとフォードが中心となって普及を進めているオープンプラットフォーム。車載機器のミドルウエアの一部をＳＤＬに対応させることで、スマホのアプリを車載カーナビや音声で表示・操作できるようになる。

スマホと車載機器を接続する技術は、米グーグルが「アンドロイドオート」、米アップルが「カープレイ」を展開している。これに対し、ＳＤＬはドライバーの運転への意識を妨げないよう、自動車メーカーの視点で表示や操作方法を工夫したことを特徴とする。
商品展開ではまず、トヨタ自動車が今年１２月に国内初のＳＤＬ対応カーナビを発売する。その後、トヨタとフォードがＳＤＬの仕様策定などを目的に立ち上げたコンソーシアムに加盟するマツダ、スズキ、スバルも１９年をめどに発売を計画する。
運転中のドライバーによるスマホ操作が事故原因になるケースは増加している。一方、車内でのスマホの利用ニーズは高まっており、自動車メーカーもスマホを安全に利用できる環境を整える必要が出てきた。安全性を重視したＳＤＬに対応することによって、ドライバーがスマホ画面を直接見たり操作する際の脇見運転を防止する。

またＳＤＬが普及すれば、アプリを提供する事業者には仕様変更なしで一度に複数の自動車メーカーにアプリを提供できるようになる。自動車メーカーにとっても、ニーズの高いアプリを迅速に提供できるなど、メリットがある。

ＳＤＬのコンソーシアムは、自動車メーカーやサプライヤーも含めて１００社超が加盟する。完成車メーカーでは、日産自動車やダイハツ工業、三菱自動車、ヤマハ発動機、川崎重工業、いすゞ自動車なども加盟している。

日刊自動車新聞10月17日掲載

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
主催者	日刊自動車新聞社調査
対象者	自動車業界