２０１８年度上期（４～９月）の登録乗用車販売に占める電動車の販売台数は、前年同期比２・５％減の５３万２６２８台だった。電気自動車（ＥＶ）が日産自動車「リーフ」の販売増で上期として過去最高を記録したものの、ハイブリッド車（ＨＶ）とプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）が量販車種の伸び悩みや新型車効果の一巡で減少した。

日本自動車販売協会連合会（自販連）が１８年度上期の燃料別新車販売台数をまとめた。電動車の販売台数はＨＶ、ＰＨＶ、ＥＶ、燃料電池自動車（ＦＣＶ）を合算したもの。１５年からの統計開始以来、電動車の販売台数が上期としては初めて前年を下回った。

登録乗用車販売に占める電動車の販売比率は同０・１ポイント減の３９・２％となった。ブランド別で電動車の販売比率が５割を超えたのは、ホンダ、日産、スズキの３社だった。
ＨＶの販売では、燃料別新車販売台数の統計開始以来、上期としては初めて日産がホンダを抜いて２位となった。「ｅパワー」を搭載した「ノート」と「セレナ」の２車種が販売増のけん引となった。
スズキは１７年１２月に発売した新型車「クロスビー」の販売台数が純増。同モデルは上期に１万５６６６台を販売した。スバルは９月１４日に新型「フォレスター」の「ｅボクサー」搭載モデルを発売したことで大幅に伸びた。輸入車もメルセデス・ベンツを中心にＨＶモデルの追加で増加した。

ＰＨＶの販売は、トヨタ「プリウスＰＨＶ」が新型車効果が一巡したことなどで前年と比べてほぼ半減した。一方で、三菱自動車は８月２３日にマイナーチェンジした「アウトランダーＰＨＥＶ」で販売を伸ばしたほか、ホンダは７月２０日に同社初の市販ＰＨＶモデルとなる新型車「クラリティＰＨＥＶ」を投入した。

ＥＶの販売では日産「リーフ」が全体の約９７％を占めた。全国の系列販売会社で１泊２日試乗キャンペーンを展開するなどの拡販施策が奏功して好調な販売につながった。

電動車の販売が足踏みした中、クリーンディーゼル車の販売は国産車、輸入車ともに好調に推移し、上期としての過去最高記録を更新した。登録乗用車に占める構成比も増加傾向が続いており、同１・１ポイント増の６・１％となった。国産車は３ブランドのみの展開だが、輸入車は１２ブランド７６モデルを数える。日本メーカー車の輸入車を除く外国メーカー車における上期のクリーンディーゼル販売比率は、２３・１％で過去最高だった。

日刊自動車新聞10月12日掲載

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
主催者	日本自動車販売協会連合会（自販連）
対象者	自動車業界