日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が１日発表した２０１８年度上期（４～９月）の新車販売台数は、前年同期を８１台上回る２４８万２９１５台と、上期として２年連続のプラスを確保した。登録車は同１・９％減の１５７万７７３２台で４年ぶりに減少した一方、軽自動車は同３・５％増の９０万５１８３台と２年連続のプラスとなり、軽が登録車のマイナスをカバーした。

登録車の車種別では、乗用車が同２・３％減の１３５万８５７５台となった。その内、普通乗用車が同１・０％増の７３万１７９０台、小型乗用車が同５・９％減の６２万６７８５台と対照的な結果となった。自販連では「（上期に投入された）新型車の多くが３ナンバー（普通乗用車）であったことが要因」と分析している。上期の登録車市場については「前年上期が好調だったこともあり、マイナスとなったが、新車販売はそれほど悪い印象はない」と総括した。また、一連の完成検査問題の影響については不明としたうえで「（不正があった）スバルは、新型『フォレスター』の受注が好調だ」と話している。

軽自動車の車種別では、乗用車が同３・４％増の７０万４８２３台、貨物車は同３・８％増の２０万３６０台でいずれも２年連続で増加した。ブランド別では、「スペーシア」が好調なスズキが同６・８％増の２８万４１７４台となりトップにつけた。スズキが首位となったのは「ハスラー」がヒットした１５年以来３年ぶり。ホンダは昨夏投入した２代目「Ｎ―ＢＯＸ（エヌボックス）」の新型車効果が続き、１４・３％増の１７万３９４３台となった。

９月単月では、同２・０％減の４８万５３７９台と３カ月ぶりに減少に転じた。登録車は同３・１％減の３０万８３２４台、軽は前年並みの１７万７０５５台となった。稼働日が前年より２日間少なかったことや、前年実績が比較的堅調だった反動減によるものとみられる。

日刊自動車新聞10月2日掲載