ライオンとキユーピーは、それぞれの物流子会社を使って共同でモーダルシフト事業を始める。

両社が個別のトラック便を使っていた関東・四国・九州を結ぶ日用品や加工食品の製品輸送を、共通のトレーラーを船舶で無人航送する仕組みに切り替える。これにより、総輸送距離２８１１キロメートルのうちの空車走行は１４キロメートルに削減され、実車率は９９・５％に達するという。国土交通省によると、「物流総合効率化法に基づく認定案件ではトップの実車率」（総合政策局）という。これにより、効率的な輸送実現と二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量削減につなげる。

近回の事業はライオンとキユーピーの両子会社のほか、物流用パレットを貸し出す日本パレットレンタル（東京都千代田区）と港湾運送事業の関光汽船（山口県下関市）の４社が連携する事業となる。
これまで、ライオンは香川～埼玉間（約７７０キロメートル）、キユーピーは茨城～佐賀間（約１２００キロメートル）、日本パレットレンタルは佐賀～兵庫～香川間（約６００キロメートル）で製品をトラックを使って陸送していた。これは「片荷輸送」と呼ばれるもので、帰り便は空車で走行していた。

４社の計画は、出荷量の平準化や出荷日の固定化により、トレーラーを共同で利用するというもの。トレーラーはドライバーがいない無人状態で、茨城～佐賀～香川間を海路でラウンド輸送される。陸送は港から拠点までと拠点間のみで、ライオンでは１６９キロメートル、キユーピーは１４６キロメートル、パレットレンタルは１９４キロメートルに減る。これにより、ＣＯ２の排出量は６２％、ドライバーの運転時間は７６％削減できるという。
さらに、車両運用の固定により配車業務の効率化も図られ、荷崩れを防止する再利用可能な資材を共通利用することにより、緩衝材の使用削減といった効果も期待される。
物流総合効率化法による「総合効率化計画」の認定は８月１日付。認定を受けると、経費の補助や税制の特例などの支援を受けることができる。８月１日現在で１０４計画が認定を受けている。

日刊自動車新聞8月29日掲載