日本自動車機械工具協会（機工協、柳田昌宏会長）は２６日までに、２０１７年度の「自動車機械工具販売実績」を公表した。

会員２８社の総売上高は前年度比０・６％増の１０６８億円だった。全１９項目中、１１項目が前年実績を上回り、５年連続で１千億円を超える結果となった。金額の大きい自動車総合診断装置とハンドツールが落ち込んだものの、その他の機器が補完する形で微増を確保した。

前年実績を上回ったのは洗車洗浄装置、リフト・ジャッキ・プレス、空圧電動工具、車体整備機器、エンジン診断用機器など１１項目。このうち洗車洗浄装置、バッテリー・クーラーサービス機器、ガレージ用一般機器は過去１０年で最高額を記録した。カテゴリー別で見ると総合診断装置が前年比２２・８％減。佐藤正幸流通委員長は「自動車技術総合機構や軽自動車検査協会、カーメーカーが行う設備更新の狭間になったことなどが全体を押し下げた」と指摘した。

車検機器ではコンピュータ車検システムが小型・普通車用、大型車用ともに伸びた。大型車用は「ディーラーの移転新設、増改築が寄与した」（同）とした。
総金額に占める割合が最大で１７％を占めるリフト・ジャッキ・プレスは同２・０％増と堅調だった。エンジン診断用機器では外部故障診断機（スキャンツール）、スキャンツール診断ソフトが２０％を超える伸びを示した。スキャンツール補助金も寄与した。
総金額に占める割合を機械工具別に見ると、リフト・ジャッキ・プレスが１７・０％で最多。次いで車検機器が９・３％、洗車洗浄装置が８・４％、ハンドツールが７・４％などだった。

日刊自動車新聞7月27日掲載