４日まで一般公開されている２０１８年北京モーターショーは、電気自動車（ＥＶ）などの新エネルギー車（ＮＥＶ）の生産を義務付ける新規制の導入を１９年に控え、メーカー各社の出展内容は電動車一色になった。トヨタ自動車、日産自動車、ホンダの日系メーカーも、ＥＶで先行する中国系メーカーや欧米系メーカーのライバルに出遅れまいと、近く投入するＥＶのコンセプトモデルを発表した。

トヨタは１９年に発売する「カローラ」「レビン」のＰＨＶを披露した。両モデルにはすでにＨＶが設定されており、売れ行きは好調だ。ただ、ＨＶはＮＥＶと認められていない。ＰＨＶを加えることで、１９年からの規制開始に対応する。２０年には「Ｃ―ＨＲ／ＩＺＯＡ」ベースのＥＶを投入する。これらを含む１０の電動車を２０年までに投入することも明らかにした。

日産は３台のＥＶを出展し、このうち「シルフィ　ゼロエミッション」を初公開した。「リーフ」の技術やプラットフォームを活用し、１８年後半に発売する。航続距離は中国の基準で３３８キロメートルとし、急速充電にも対応する。日産は今年度末までに新型リーフの中国への投入も検討する。同社は今後５年間で日産、ヴェヌーシア、インフィニティ、東風の各ブランドから合計２０以上の電動車を中国に導入する計画。さらにＮＥＶの対象外だが、シリーズハイブリッド「ｅパワー」搭載車も今後数年内に導入する。

ホンダは合弁会社、広汽ホンダの自主ブランド「理念」のモデルとして「理念ＥＶコンセプト」を初公開した。コンパクトＳＵＶ「ヴェゼル」のプラットフォームを使い、中国での初の量産ＥＶとして１８年内の発売を予定している。同社はもう一つの合弁会社、東風ホンダからも同様にＥＶの発売を計画している。２５年までＥＶ、ＰＨＶ、ＨＶの電動車を２０車種以上導入する方針も明らかにした。

中国政府はエネルギーや環境問題、産業振興の側面からＥＶ、ＰＨＶ、燃料電池車をＮＥＶと定義し、普及を図っていく方針を示している。年間３万台以上を販売する乗用車メーカーに対し、ＮＥＶを１９年に１０％、２０年に１２％以上を生産するよう義務付ける。ポイントの付与率やインフラ面からＮＥＶの中でもＥＶが最も有利と見られ、各社がＥＶの投入に動いている。
ただ、ＥＶは航続距離が長いほど車両価格が高くなるため、実際にどれだけ売れるかは分からない。政府は都市部に導入しているナンバープレート規制でＥＶを有利に扱うなど、普及を促進しているが、こうした施策でどこまで普及するのか未知数だ。ホンダは昨年出資したカーシェアリング会社、リーチスターのサービスを通じ、共同利用の車両としても、理念ブランドのＥＶを活用するとしている。

日刊自動車新聞5月1日掲載