SDV開発者の6割、サイバーセキュリティーを最大リスク視　他社との協力に関心　QNX調べ

日本のソフトウエア・デファインド・ビークル（SDV）開発者の間で、サイバーセキュリティーへの関心が高まっている。ブラックベリー傘下のQNXが、8カ国の自動車ソフト開発者を対象に実施した調査によると、日本ではSDV展開における最大のリスクとして「サイバーセキュリティー脆弱（ぜいじゃく）性」を挙げる回答が60％に達した。前年から19ポイント上昇しており、調査対象国の中で最も高い水準となった。

調査から

同様の調査は2回目。今後5年間で最も重要になるスキルとして「サイバーセキュリティー」を挙げた日本の回答者は64％。また、人工知能（AI）が最も大きな影響を与える分野としても、サイバーセキュリティーを挙げる回答が最多となった。SDVの普及で車両のソフトが大規模化し、OTA（無線アップデート）などによる外部接続が広がる中、安全性対応の重要性が一段と高まっていることがうかがえる。

日本の開発現場が抱える課題は、サイバーセキュリティー以外にも多い。SDV開発における障壁として、「統合の複雑さ」と「長い開発サイクル」を挙げた回答はいずれも45％だった。ソフトの規模拡大に伴い、車載OS（基本ソフト）やミドルウエア、クラウドサービス、半導体など、多様な技術を組み合わせる作業が複雑化している実態が浮かび上がった。

また、「調達やライセンス取得の遅れ」「SoC（システム・オン・チップ）の柔軟性不足」を課題とする声も増加した。車載ソフト開発がハードやサプライチェーン（供給網）と密接に結びついていることを示す形になった。

■業界横断が必要

業界横断の協業の重要性に対する認識も広がっている。日本の回答者の97％が、SDV開発を進める上で他社やパートナーとの協力が重要だと回答した。一方、自社が実際にそうした協業を十分支援できているとした回答は77％にとどまる。必要性への理解と実際の取り組みとの間にはなおギャップがあるようだ。

日刊自動車新聞11月10日掲載