トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の2025年度のグローバル電動車販売は約650万台で、ハイブリッド車（HV）の世界的な販売増が全数を押し上げた。電気自動車（EV）は国内やアジアを中心に増加した半面、北米での減少が目立った。世界販売が減った日産は電動車でも苦戦を強いられている。
25年度のHV、EV、プラグインハイブリッド車（PHV）、燃料電池車（FCV）の販売実績を日刊自動車新聞がまとめた。
トヨタは電動車の世界販売が500万台を超えた。世界販売に占める電動車比率はトヨタが48.1％（前年度比1.9ポイント増）、ホンダが29.5％（同3.5ポイント増）と増加した。日産の電動車比率は14％を下回った。
トヨタとホンダは国内EV販売が急増（トヨタ「bZ4X」)
パワートレイン別では、HVが引き続き好調だ。トヨタ、ホンダとも電動車全体の9割超を占めており、北米を中心に販売を伸ばした。トヨタの宮崎洋一副社長は26年3月期決算を振り返り「全体の販売台数が伸びていく中、HVが貢献しているのは事実だ。『もっといい車づくり』で、HVのラインアップを強化していく」と、引き続きHVの販売で収益性も高める考えを示した。ホンダも「30年までのビジネスはHVがメインになる」（三部敏宏社長）としており、27年には次世代HVの投入で競争力をもう一段高めていく考えだ。
EV販売は国内での増加が目立った。トヨタは前年度比7.5倍の1万1000台水準と急増。25年秋に大幅改良した「bZ4X」は航続距離が最長746キロメートル（WLTCモード）へと伸びたこともあり、販売が好調だ。ホンダも25年秋投入した軽EVの新型車効果で増加した。一方、北米ではトヨタが同0.7％減、ホンダが同26.1％減と落ち込んだ。特に米国では25年度、EVとPHVの購入時の税額控除（1台当たり7500ドル）を廃止し、メーカーに求めていた企業別平均燃費基準（CAFE）の罰則も事実上撤廃した。26年度も米国EV市場の停滞は続くとみられる。
2社が電動車販売を増加させる中、日産は前年度から15％近く減少しており、苦戦が鮮明だ。中国市場はEV「N7」、PHV「N6」などの新型車効果で大幅増となったものの、その他市場はそろって減った。日産は中国生産の「新エネルギー車」（NEV）を世界展開する戦略を掲げており、今後の行方が注目される。
