2026年4月16日

自販連、2025年版「ディーラービジョン」発行　Z世代の購入調査　24歳以下の1割超が次回はオンライン購入のみ希望

現状は成功事例が少ない新車のオンライン販売

日本自動車販売協会連合会（自販連、髙田靖久会長）は、「乗用車ディーラービジョン2025年度版」をまとめた。若年層を対象に実施した調査で、車を保有している24歳以下の顧客層の1割以上が、次回の車両購入時にオンラインのみでの購入を希望していることが分かった。25歳以上よりも2倍以上高かった。対面のみでの商談を希望する顧客が依然として多いものの、若い世代では今後増えていく可能性がある。ディーラー各社はオンライン販売に向けた環境整備が求められそうだ。

25年度版ディーラービジョンの調査テーマの一つが「Z世代の自動車購入に関するアンケート調査」だった。対象は自分の名義で新車・中古車を保有している18～30歳。調査方法はウェブ。サンプル数は都市部の300人、地方の300人の計600人。

次回の希望商談形式は、都市部、地方ともに回答者の12％が「オンラインのみ」と答えた。25歳以上は都市部が4％、地方が6％で、相対的に24歳以下のユーザーがオンラインでの商談を希望する傾向が強かった。

「対面・オンラインの併用」を希望する割合は24歳以下で都市部が20％、地方が17％。25歳以上とそれほど大きな差はなかった。残りの回答者は「対面のみ」を希望した。

業態別でみると、オンラインのみでの購入希望はディーラーなど「正規販売店」が調査対象の全年齢で多かった。また、都市部では中古車よりも、新車の購入時にオンラインを希望する層が多かった。

アンケートでは現在保有している車の商談形式も調べた。都市部の24歳以下では、オンラインのみで購入した層が6％、地方では10％だった。地方では希望するブランドのディーラーが近くにないケースもあり、オンラインによる利便性の高さが支持された可能性がある。都市部を含め、今後は徐々にオンラインのみで購入する層が増えそうだ。

新車のオンライン販売は、コロナ禍を契機に自動車メーカーやインポーターの一部が始めたが、まだ成功事例は少ない。ボルボ・カー・ジャパン（VCJ、エドソン・イシカワ社長、東京都港区）は、22年に電気自動車（EV）をオンラインのみで販売する手法を導入したが、25年に店頭販売に切り替えた。21年に国内メーカーで初めてオンライン販売を開始したホンダも、25年9月に取り扱い車種を一気に縮小。現在は軽自動車のEVのみとなっている。

実際、今回の調査でも、現在の車を購入した際の商談形式は、回答者全体の88％が対面のみだった。試乗や実車確認を重視しているユーザーが多いことが分かる。しかし、今後は若年層を中心にオンラインでの車両購入に対して抵抗感がない層が確実に広まっていくとみられる。メーカーや販売店は、さまざまな顧客ニーズの変化に対応できる選択肢を用意していくことが求められそうだ。

Z世代の自動車購入に関するアンケート調査は、商談形式のほか、車に求める要素や購入方法なども調査。また、ディーラービジョン全体では人材不足の現状や対策、需要見通しなどをまとめている。