チャデモ規格のEV充電器、テスラ同様に「従量制課金」「プラグアンドチャージ」の普及進む

国内の電気自動車（EV）用充電器で、供給した電力量に応じた「従量制」課金への移行やプラグアンドチャージシステムの採用が進んでいる。フォルクスワーゲン（VW）グループ主導のプレミアムチャージングアライアンス（PCA）は3月から充電料金を時間制から従量制に切り替えた。充電ネットワークを手掛けるプラゴ（大川直樹CEO、東京都品川区）はCHAdeMO（チャデモ）規格の「プラグアンドチャージシステム」を開発。協業するホンダが導入を進めている。

従量制課金や、EVに充電器を接続するだけで車両の個体認証と事前登録した決済手段で充電が完了するプラグアンドチャージシステムは、テスラの充電網「スーパーチャージャー」で採用している。EVユーザーの充電に対する不満軽減を図る機能として、対応を求める声は強まっている。

PCAは、国内のチャデモ規格に準拠した急速充電器の料金制度を従量制に変更した。「都度会員プラン」での急速充電料金は1キロワット時当たり95円に設定した。

急速充電器は外気温度やバッテリー残量、車両側の受電能力によって充電スピードが変化する。特にフル充電が近づくにつれて充電器から供給される電力量は自動で減る仕組みになっている。

PCAでは従量制にすることで、公平性を確保する。従量制への移行とともに、EVの普及促進に向けて月額会員プランの料金も引き下げた。基本料金を40％下げて1100円とし、2000円だった登録料金も無料にした。

また、プラゴはチャデモ規格に準拠したプラグアンドチャージシステムを開発。充電インフラ分野で提携するホンダの充電網「ホンダチャージ」でプラグアンドチャージを実装する。急速充電料金は時間制となる。

利用には車両側がシステムに対応する必要があり、昨年9月にホンダが販売を始めた軽乗用EV「N-ONE e:」で利用できる。プラゴは今後国内でプラグアンドチャージの普及を促進していく。

国内に急速充電器を1000口超を持つテラチャージ（徳重徹社長、東京都港区）も従量制を検討している。

経済産業省のEV用充電インフラ整備促進の指針でも、充電器の高出力化とともに、従量制の導入を掲げている。プラグアンドチャージについては車両側の対応が必要で、普及に向けた環境整備の必要性を指摘している。

プラグアンドチャージシステム

対象者	自動車業界

日刊自動車新聞3月12日掲載