2026年1月8日

日本メーカー6社の2025年米国新車販売、3年連続プラス　HV好調もEV鈍化で不透明感

国内自動車メーカー6社の2025年米国新車販売台数は、前年比2.4％増の602万3492台となり、3年連続でプラスとなった。ただ、6社中3社は前年割れとなり、ハイブリッド車（HV）の販売が好調なトヨタ自動車が国内メーカーをけん引した格好だ。足元ではトランプ政権の関税影響に加えて電気自動車（EV）の税額控除終了で需要が鈍化しており、26年の米国市場は不透明感が漂っている。

国内メーカーで台数を伸ばしたのがトヨタだ。25年実績は同8.0％増の251万8071台となり、そのうちHVを含む電動車販売は同17.6％増の118万3248台と約半数を占めた。「カムリ」や「RAV4」などの主力モデルの販売が堅調であったことに加え、「RX」や「GX」などのレクサスブランド車の販売が伸びた。レクサスの販売台数は同10.4％増の30万6903台と過去最高だった。

ホンダと日産自動車の販売実績はほぼ前年並みだった。ホンダはトヨタと同様に「CR-V」などのHVが販売を伸ばしていたが、中国資本のオランダ半導体メーカーであるネクスペリアの出荷停止で10月末から生産調整を行ったことから、通年では同0.5％増の143万577台となった。12月は前年同月比12.5％減と大きく落ち込んだ。

日産は前年比0.2％増の92万6153台となった。「キックス」や「パスファインダー」が2桁増となり、両モデルは年間販売で過去最高だったが、「ヴァーサ」や「アルティマ」などセダン系が低迷した。

日本からの輸出比率が高いスバル、マツダ、三菱自動車の3社は、トランプ政権の追加関税の影響もあり前年実績を下回った。スバルは同3.6％減の64万3591台、マツダは同3.3％減の41万346台、三菱自は同13.7％減の9万4754台となった。

調査会社のマークラインズによると、25年の米国市場は同1.9％増の1626万8873台だった。9月末に最大7500ドル（約110万円）のEV税額控除が終了した影響によりEV需要が顕著に落ち込み、10月以降の全需は3カ月連続でマイナスとなっている。マークラインズは「関税対象の製品が従来の非関税対象在庫を置き換えていく中で価格が上昇しつつあり、販売が鈍化している」と指摘し、EV需要の鈍化と関税影響の値上げ圧力は「26年も引き続き新車販売の足かせになる」と予想している。