2025年10月31日

〈JMS2025〉サプライヤー、生き残りへ新技術や事業展開　電動化や知能化を契機にエコシステム構築

「ジャパンモビリティショー（ＪＭＳ）２０２５」では、新型車やコンセプトカーだけでなく、サプライヤー各社が２０３０年代を視野に入れた最新の部品や技術を披露している。電動化や知能化の進展が予想される中、自社の強みにデジタル技術やオープンイノベーションを掛け合わせ、未来のモビリティ市場で生き残ろうと火花を散らす。

　目立つのは〝ソフトウエア重視〟の潮流だ。独ロバート・ボッシュは「ソフトウェア　ドリブン　モビリティ」を打ち出し、ハードウエアに依存しないソフト基盤で機能を実装したり、更新したりする方向性を示す。日本法人、ボッシュ（横浜市都筑区）のクリスチャン・メッカー社長は「スマートフォンのように、車を買い替えることなく機能を拡張できる。未来のモビリティを示したい」と語った。

　これからは、部品ごとの固有機能が統合されるとともに、ソフト更新で長期間にわたる機能の更新や追加が可能になる。ソフトはもはや、制御のための〝附属物〟ではなく「価値の核」としてサプライチェーン（供給網）全体で重要度が高まりそうだ。

　システムインテグレーター大手のＳＣＳＫがコンセプトカーを披露しているのも象徴的だ。従来のティア１（一次部品メーカー）、ティア２といったレイヤー（層）構造ではなく、水平分業で新車開発に取り組む姿勢をアピールしている。

　電動化技術は多様化が進む。仏ヴァレオの日本法人は、４８㌾対応のパワートレインや小型モビリティ向けのインバーター一体型モータージェネレーターなどを公開した。軽や小型電動車などでも活用できるソリューションを示す。コストと効率を両立させつつ、段階的に電動化を進める路線にも合いそうだ。ステア・バイ・ワイヤ技術も披露した。

　アステモ（竹内弘平社長、東京都千代田区）は、レアアース（希土類）を使わない駆動モーターを開発。幅広い出力に対応し、３０年頃の実用化を目指す。

　エネルギー事業の展開も相次ぐ。デンソーは、水素製造などのエネルギー生成・管理技術を披露した。車載部品事業だけでなく、モビリティに関わるエネルギーソリューションを提供する姿勢を強める。車両だけでなく、施設や地域の電力インフラを含めた提案が他社でも増えている。

　近年、盛んな協業やエコシステム（生態系）のアピールは相変わらず多い。アイシンはＡＩ（人工知能）エージェントを中心に研究機関やスタートアップと連携した未来観を示した。ユーザー体験（ＵＸ）や車内空間の再定義も相次ぐ。シャープはＥＶコンセプトを示し、車内を「止まっている時間」や「居住体験」として設計するビジョンを提示した。ソニーは、没入型エンターテインメントやバーチャルとリアルを融合させる技術を示した。

　サプライヤー各社は、部品単位の売り込みに加え、電動化や知能化を契機とした〝ソリューション・エコシステム〟の中でできるだけ優位な地位を築こうと、技術開発や事業展開を急ぐ。