日本自動車教育振興財団（ＪＡＥＦ、佐藤恒治理事長）は、２０２５年度の技術教育支援事業として自動車技術教育用教材を１８県・１１８校の高等学校に提供することを決定した。過去最高だった２４年度の１３０校に次ぐ提供校数となる。全国の都道府県を３つのグループに分けている「対象地域別」の提供校数としては３年連続で過去最多を更新した。累計提供校数は２６５２校となった。

　各グループのエリア内にある高校には、３年ごとに順番で教材提供への応募を案内している。２５年度の公募対象は、全国工業高等学校長協会（全工協）、全国総合学科高等学校長協会、全国自動車教育研究会に加盟する１８県（表参照）の２７２校で、応募は６月に案内した。対象県の各代表校長と連携し、各県の全校長（全工協加盟校）にメールで案内してもらうなど応募促進に取り組んだところ、前回（２２年度）の９１校を上回る１１８校の応募が集まった。そして厳正な審査・選考の結果、応募全校への提供を決定した。

　提供教材は、高等学校における自動車技術教育のさまざまな場面を想定し、視聴覚教材およびエンジンや工具類といった実習教材など２９品目を用意。これらの中から希望の教材を選んでもらった。

　今年度の品目別提供数が最も多いのは「分解組立用エンジン（汎用１２６ｃｃ）」の２８校で、過去１０年以上にわたり最多が続いている。次に多いのは、電動車両に対する理解促進を狙い２４年度に新設定した「ＥＶミニカート・キット」の２６校。全体の申込数を押し上げる教材になったという。

　教材は１０月～１２月に納入する。さらに１０月後半から１２月にかけて対象県内の自動車販売会社などに教育委員会、学校関係者などを招き、教材贈呈式を実施する予定としている。