自動車技術総合機構（木村隆秀理事長）は、２０２４年度に実施した不正改造車の排除活動結果をまとめた。東京オートサロンなどの自動車ショーでは１６台（延べ２０カ所）の基準不適合を指導し、自動車用品店に対しては実態調査を通じ、保安基準に抵触する恐れがある６６件の事例を店側に注意喚起した。

　今年１、２月の東京オートサロンと大阪オートメッセで出展された車両数は合計１４８７台（主催者発表）。このうち、保安基準に適合しない（または恐れがある）と同機構が確認したのは１６台あった。装置別の基準不適合箇所で、最多は「タイヤ・ホイールの突出」（３５％）、次いで「窓ガラスへの貼付物など」（２０％）、「車体の突起物」（１５％）、「エアスポイラー」（１０％）と続いた。同機構は出展者に対し「公道走行不可」などと見やすく表示するよう文書で注意喚起した。

　昨年７～１０月には、自動車用品小売業協会（ＡＰＡＲＡ、小林喜夫巳会長）の協力を得て、全国で１８店舗の自動車用品店を訪問し、陳列されている自動車部品や用品の基準適合性を調べた。取り付ける位置や方法によっては保安基準不適合になる恐れがあるものを６６件確認した。

　販売店に注意喚起した自動車部品・用品は１０種類あり、「灯火・反射器」と補助ミラーやドライブレコーダー、カーテンなどの「窓ガラス貼付物など」で全体の約７割を占めた。

東京オートサロンで出展車を確認する自動車検査官

日刊自動車新聞3月13日掲載