燃料高を背景に国内でハイブリッド車（ＨＶ）販売が再加速している。２０２４年の伸び率は１割近くになり、乗用車販売に占める割合は６割に迫った。一方、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）と電気自動車（ＥＶ）は前年割れだ。「マルチパスウェイ戦略」の下、商品力やコスト競争力を磨く上でも、ＰＨＶやＥＶの販売テコ入れが課題になりそうだ。

　２４年の電動車（乗用車、登録車と軽自動車の合計）販売は２１４万３７４６台（前年比６．７％増）だった。けん引役はＨＶで、２０４万１８１台（同９．２％増）を販売した。ＨＶ販売が年間２００万台を超えるのは初めてだ。メーカー別では「フリード」の新型車効果で販売を伸ばしたホンダや、商品改良した「セレナ」が好調だった日産自動車などが販売を伸ばした。スズキや三菱自動車が軽自動車に設定したマイルドＨＶも人気だった。

　新車販売に占める電動車比率は５７．５％となり、前年から７．２㌽増加した。

　一方で、ＥＶとＰＨＶは振るわず４年ぶりの前年割れで、特にＥＶは５万９７３６台（同３２．５％減）と前年より３割以上も減った。シェア首位の日産が同４３．９％減の３万７４９台と失速した。「サクラ」の新型車効果が薄れたほか、相次ぐ値上げも響いたとみられる。ＥＶを扱うトヨタやホンダ、スバル、三菱自動車、マツダの全社で販売が減った。例外は２２２３台（同５３．７％増）を売った比亜迪（ＢＹＤ）などの輸入車勢だった。

　ＰＨＶも前年比で減少したが、足元では販売が上向きつつある。昨年１１月に９カ月ぶりに増加し、１２月もプラス基調が続いた。三菱自動車が「アウトランダー」を大幅改良して販売を伸ばしたほか、トヨタやマツダも新型ＰＨＶを投入したためだ。

　もっとも世界でＥＶ販売の勢いが一服する中、〝電欠〟を心配せず長距離を走れるＰＨＶへの関心が高まり、中国勢が開発に力を入れている。日系メーカーとしてＰＨＶの商品力を高めるためにも、品ぞろえと販売をさらに増やす必要がありそうだ。

　１２月の電動車販売は前年同月比０．３％減の１６万５１３台で６カ月ぶりのマイナスとなった。電動車比率は３．９㌽増の５７．２％。ＥＶは減少が続いた。

　日本自動車販売協会連合会（加藤敏彦会会長）と全国軽自動車協会連合会（赤間俊一会長）の発表を基にパワートレイン別の電動車販売をまとめた。

日刊自動車新聞1月21日掲載