日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ、山本悟会長）は１１日、２０２５年の国内四輪車用タイヤ需要（メーカー出荷ベース）について、２４年見込み値とほぼ同水準の１億１５７万２千本になるとの見通しを示した。このうち、新車用タイヤはメーカー生産の回復を織り込み、同２％増の３７３９万本、市販用タイヤは前年と同等の６４１８万３千本を見込む。ただ、コロナ禍前の１９年比では１１％減の水準にとどまる。

新車用タイヤのうち、乗用車用は２４年見込み比で２％増の３１３５万５千本、小型トラック用は同５％増の４７７万８千本、トラック・バス用は同１％増の１２５万７千本とした。２４年上期に生じた自動車メーカーの認証不正に伴う落ち込みからの反動を考慮し、微増と見立てた。

市販用タイヤのメーカー出荷は、品種別（乗用車用、小型トラック用、トラック・バス用）、季節別（夏用、冬用）のいずれも横ばいを見込む。

倉田健児専務理事は「インバウンドの好調などに見られるように、国内の経済活動はコロナ禍前を越える水準にあるが、自動車はまだ回復の途上にある。先行きが明るいものになると期待して２５年を迎えたい」と話した。