トレーラー（被けん引車）国内最大手の日本トレクス（高崎文弘社長、愛知県豊川市）は、ダブル連結トラックの安全機能を強化する。早ければ２０２５年度中にも、トレーラー部の脱落防止を図る「カプラ（連結器）連結確認装置」の装備に着手する。合わせてより確実な安全確認を支援するため、サイドカメラの装着位置の見直しをはじめ、車両周囲の視認性向上を図る。こうした安全重視の改良点を訴求しながら、中長期的にダブル連結車の販売台数の５割増を目指す。

開発中のカプラ連結確認装置は、複数のセンサーをドリー（前輪台車）に設置して、カプラへのキングピン挿入・ロックを確認する。連結の完了は、ドリー上のランプ点灯などでドライバーに知らせる。連結は目視確認が前提だが、ダブル連結車で先行する欧州では目視と装置のダブルチェックが一般化している。こうした安全トレンドを国内で先取りし、拡販につなげる。同社開発部は「構造が複雑なため、まずは新車装着とする。後付けは検討したいが、時間がかかりそうだ」とした。

安全機能の向上は、日本でもダブル連結トラックを活用する大手物流会社などからのニーズが寄せられる。ダブル連結車には、横滑り防止装置（ＥＳＣ）やバックカメラをはじめ１６種の安全技術の装備が義務付けられている。こうした中で、同社はドライバーの負担軽減にはさらなる安全支援の充実が欠かせないと判断し、独自の装備を強化する。サイドカメラの装着位置見直しなどコスト負荷の低い改良に加え、カメラ本体の高性能化も検討するなど、顧客のニーズと予算に合わせて改善を提案する。

輸送効率の高いダブル連結トラックは「２０２４年問題」への対応に向けて導入拡大が見込まれる。こうした中で安全装備を前面に打ち出した営業活動を展開し、年販台数を現状の１００セットから１５０セットに引上げる考えだ。

日刊自動車新聞11月15日掲載