2024年11月13日

PHV市場に勢い、中国で販売好調　日本も商品力向上

プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）市場が盛り上がりつつある。中国では販売が息切れした電気自動車（ＥＶ）に代わって注目を集め、日本でもトヨタ自動車や三菱自動車、マツダが相次ぎ商品改良したり、新型車を売り出したりしている。ただ、ストロングハイブリッド車（ＨＶ）と比べると割高で、使い方により大きく燃費が変わる。普及には低価格化に加え、各国の使用実態に合わせ性能と価格を高次元でバランスさせる必要がありそうだ。

ＰＨＶは、高出力モーターを持つストロングＨＶに外部充電機能を加えた車両を指す。走行時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量はＥＶに劣るが、一定距離ならＥＶとして走れ、エンジンを搭載しているので航続距離が長く、充電インフラに頼らなくても済む。中国ではＥＶ販売の勢いが鈍る一方、同じ新エネルギー車（ＮＥＶ）に分類されるＰＨＶ販売が伸び、比亜迪（ＢＹＤ）ら現地メーカーがラインアップを増やしている。欧米勢でも、ボルボ・カーズは２０３０年の新車販売を１００％ＥＶとする計画を撤回し、９割以上をＥＶとＰＨＶとする方針へと改めた。フォードも今秋、ＰＨＶのピックアップトラックを発表。ゼネラル・モーターズもＰＨＶの再導入を検討中だ。

日本では、トヨタが「プリウス」ＰＨＶに新グレードを設定した。装備を簡略化して従来から７０万円安とし、価格競争力を高めた。三菱自は「アウトランダーＰＨＥＶ」を商品改良。駆動用電池の容量を１割増やし、ＥＶモード走行距離を約２０㌔㍍延ばした。マツダも１０月に発売した「ＣＸ―８０」など「ラージ商品群」４車種にＰＨＶを設定し、海外にも展開する。ＢＭＷ「Ｍ５」や「メルセデスＡＭＧ　Ｃ６３」といったプレミアムブランドの高性能モデルも相次いでＰＨＶを採用。世界ラリー選手権（ＷＲＣ）の競技車両もＰＨＶ化されるなど、モータースポーツでも採用が広がる。

ＰＨＶは１０年代前半に発売されたが、価格の高さや商品説明の難しさから販売が伸び悩み「ＥＶが普及すれば役割を終える」との意見もあった。しかし、ＥＶ販売が踊り場に差し掛かり、あらためて注目を集め始めた。アリックス・パートナーズ英オフィスのアンドリュー・ベルグバウム氏は「多くの人が〝過渡期の技術〟と認識していたが、安価で柔軟性があり、今後も使われると思われる」と話す。強制的にＥＶ走行させるモードを加えれば、都市部のＺＥＶ（ゼロ・エミッション・ビークル）規制にも対応できる。

普及には低価格化に加え、商品力を高める必要があるが、電池を多く積めば価格や充電時間で不利になる。各国の使用実態に合わせ、性能とコストをどうバランスさせるかがカギになりそうだ。マツダの毛籠勝弘社長は「北米のユーザーには特に合っていると思うが、今は（台数が）あまり多くない。『またＰＨＶに乗りたい』と言ってくれる方がどれだけ出てくるかだ」と語った。