2024年10月16日

「JMSビズウィーク2024」開幕　新たなクルマの可能性探して

「ジャパンモビリティショー（ＪＭＳ）ビズウィーク２０２４」が１５日、幕張メッセ（千葉市美浜区）で開幕した。自動車メーカーや部品メーカーなど自動車関連企業が５０社以上、自動車関連のスタートアップが１５０社以上出展し、新たなビジネスチャンスを互いに探る。

ＪＭＳと併催するシーテックを視察した自工会の片山正則会長は「シーテックにはわれわれが思いつかないような技術があった。シーテックは事業共創のプラットフォームのパートナーだ」と語った。

自動車メーカーのブースで目立ったのは小型モビリティだ。ホンダは、着座型のパーソナルモビリティ「ユニワン」を展示。ＡＲ（拡張現実）やＶＲ（仮想現実）を組み合わせることで新たな移動体験サービスを提供する。今回は、その用途拡大につながる協業先を探す。

スズキは燃料電池（ＦＣ）を搭載した荷役運搬車や電動パーソナルモビリティ「スズライド」と電動マルチユースモビリティ「スズカーゴ」を出展した。スズライド／スズカーゴは四輪タイプの電動原動機付き自転車だ。グラフィット（鳴海禎造社長、和歌山市）など競合が先行する中、幅広い世代向けの手軽移動手段を探している事業者との協業・連携を狙う。

小型モビリティ以外でも移動にまつわる課題を解消するさまざまな提案があった。いすゞ自動車とＵＤトラックスは「未来社会マップ」も展示し、スタートアップが事業をイメージしやすい仕掛けを用意した。マツダは「乗れば乗るほど元気になること」を目指し、運転に過度に干渉しない〝さりげない〟センシング技術などで協業先を探す。

既存の事業領域にとらわれない新規事業を模索する提案もあった。トヨタ自動車は災害時などに水素ステーションがない場所でも水素をエネルギー利用できる「ポータブル水素カートリッジ」を展示。ダイハツ工業は兼業・副業などで新たな業務に挑戦する人を対象にウェブサイトなどを展開することを想定した「行動支援型コミュニケーションサービス」という事業モデルを紹介した。

自動車メーカーが異業種やスタートアップとの連携を重視するのは、モビリティ業界が物流問題や電池・半導体の競争力、資源の安定調達などのさまざまな課題を抱えているためだ。自工会は今回のショーなどを通じて大手とスタートアップの協業を促し、その成果を２０２５年のＪＭＳにも活かす方針だ。