日本交通（若林泰治社長、東京都千代田区）とタクシーアプリのＧＯ（中島宏社長、東京都港区）は、乗務員の人材不足解消と車両の供給力向上を目指し、新たな取り組みを開始した。アプリ専用車を配置すると同時に、パートタイム乗務員を起用して稼働台数を増やし、乗車ニーズへの対応につなげる。

取り組みは２月１９日に開始。日本交通はこれまで、独自に新卒を含む乗務員などの採用活動を実施してきた。こうした中、喫緊の課題である乗務員獲得と遊休車両の有効活用のさらなる推進に向けて、アプリからの配車依頼のみに対応する専用車「ＧＯ　Ｒｅｓｅｒｖｅ（ゴーリザーブ）」と、その車両を運転するパートタイム乗員「ＧＯ　Ｃｒｅｗ（ゴークルー）」の導入に踏み切った。

これらは、まず板橋営業所の５台・約１５人、子会社日本交通横浜の川崎営業所に３台・約１０人それぞれ配置する。若林社長は「多様化する働き方のニーズの受け皿として導入拠点を拡大し、女性をはじめより多くの方に活躍の場を提供したい」と狙いを述べた。

日刊自動車新聞3月4日掲載