日本自動車工業会（自工会、豊田章男会長）は４日、２０５０年のカーボンニュートラル（温室効果ガス排出実質ゼロ）達成に向けた方向性を主要７カ国（Ｇ７）の自動車工業会と再確認したと発表した。以前から、豊田会長は「カーボンニュートラルへの山の登り方は一つではない。多様な選択肢を提供する必要がある」と述べている。こうした方向性について、５月に広島でＧ７サミットが開かれることを前に、Ｇ７各国の自動車工業会間で再認識した。

Ｇ７の自動車工業会は、欧州、イタリア、米国、カナダ、フランス、英国、ドイツ。カーボンニュートラルの達成には、新車だけでなく、使用中の自動車も二酸化炭素（ＣＯ２）の排出を削減する必要がある。電気自動車（ＥＶ）や燃料電池車（ＦＣＶ）などＣＯ２の直接排出量をゼロにする技術や、合成燃料などカーボンニュートラル燃料などでＣＯ２排出量を相殺するエネルギーを用いる内燃機関車などの技術進展などを改めて確認した。

日刊自動車新聞4月6日掲載