２０２２年度の電気自動車（ＥＶ）の国内販売台数は、前年度比で約３倍の７万７２３８台になった。２２年５月に日産自動車と三菱自動車が新型軽ＥＶを投入したことや、他メーカーもラインアップを増やしたことなどにより販売が急速に増えた。乗用車に占めるＥＶの割合は、２・１％（同１・４㌽増）となった。２３年度も各社は新型ＥＶを投入する計画で、ＥＶ販売の勢いが持続しそうだ。

ＥＶの販売増加をけん引したのは日産「サクラ」（３万３０９７台）と三菱自「ｅＫクロスＥＶ」（７６５７台）の２車種で、合わせると約４万台を販売した。サクラは、受注が好調な半面、半導体や部品供給不足などにより一時受注停止を余儀なくされた。ただ、現在は受注を再開しており、今後も販売の伸びが期待される。

登録車も台数を増やした。日本メーカーもトヨタ自動車「ｂＺ４Ｘ」やスバル「ソルテラ」をはじめ、ＥＶの品ぞろえを増やしつつある。これまでＥＶの〝主役〟だった輸入車だけでなく、国産車の選択肢が広がったことで、潜在需要の掘り起こしにつながった格好だ。

３月のＥＶ販売は９６３１台（前年同月比で約２・２倍）だった。伸び幅は２月（同約３・７倍）に比べ縮まったが、政府は、「クリーンエネルギー自動車（ＣＥＶ）導入促進補助金」の予算額を大幅に拡大し、２２年度第２次補正予算で７００億円、２３年度当初予算で２００億円の計９００億円を投じてＥＶの普及を後押ししている。レクサス「ＲＺ」やダイハツ、スズキの軽ＥＶなどの新商品も投入予定で、ＥＶ販売の勢いは今後も続きそうだ。

日刊自動車新聞4月7日掲載