国内二輪車メーカー４社と石油元売り大手が交換式電池の普及に向けてタッグを組んだ。大容量電池を搭載しにくい二輪車を電動化する手段として期待される交換式電池だが、実用化に向けては交換ステーションの整備や事業モデルの確立が課題となる。

二輪４社は、インフラ整備のノウハウを有するとともに、電池を循環利用するための独自のプラットフォームも手がけるエネオスホールディングスと協業し、交換式電池の普及への道筋をつける考えだ。

ホンダ、ヤマハ発動機、スズキ、カワサキモータースとエネオスＨＤは４月、新会社を設立した。社名は「ガチャコ」。〝ガチャっと交換できる〟交換式電池のシェアリングサービスとインフラ整備を手がける会社だ。エネオスＨＤが５１％、ホンダが３４％、残りの３社が５％ずつ出資する。

ガチャコはまず２０２２年秋から交換式電池のシェアリングサービスを東京都など大都市圏で提供する。シェアリングする電池は、二輪車メーカー４社が策定した共通規格に準拠するホンダの「モバイルパワーパックｅ：」。

今後はヤマハ発、スズキ、カワサキも同規格に準拠した電池を使用できる二輪車を商品化する見通し。現在はホンダのビジネス用バイクだけしか商品化されていないため、ガチャコはまず法人向けにサービスを展開する。料金やプランは検討中だが、同社の渡辺一成最高経営責任者は「ガソリンと同じ価格感で利用できるようにする」とイメージを明かす。

シェアリングサービスの提供と同時に、ステーションの整備も進める。設置基数は未定だが、２２年度に２００台分の電池をまかなえるだけのステーションをエネオスＨＤの系列給油所や駅前などに設置。２３年度内には１千台分まで設置数を拡大する計画だ。

メーカー４社では１９年４月に交換式電池の仕様統一に向けた検討を開始。２１年３月に標準仕様をまとめた。今後、この仕様に準拠した対応車種は順次増えてくる。一方、これまで課題の一つになっていたのがステーションの整備だった。

こうした意味では今回、全国１万２千カ所以上にガソリンスタンドを展開するエネオスＨＤと協業できたメリットは二輪車陣営にとって非常に大きい。また、エネオスＨＤにとっても二輪車メーカーとともに、交換式電池の普及を進められれば、先細りが見込まれる燃料販売に置き換わる新しいビジネスを創出できる。

今回のシェアリングサービスでエネオスＨＤは、消耗した電池のリサイクルも手がける。二輪車メーカー４社との関係を強化し、「ＢａａＳ（バッテリー・アズ・ア・サービス）プラットフォーム」と呼ぶ電池循環の仕組みを確立していく考えだ。

カーボンニュートラルに向けて二輪車業界にも訪れる電動化の波。ただ、サイズや価格帯も異なる四輪とは違ったアプローチが求められる。ガチャコの設立は、交換式電池の実用化に向けた大きな１歩となりそうだ。

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
対象者	自動車業界

日刊自動車新聞5月7日掲載