2022年2月09日

ホンダ　ダイバーシティ加速、取り組み開始から15年

ホンダがダイバーシティ（多様性）の推進を加速している。１５年近く前から取り組んできた女性支援に加え、近年は男性の育児休暇取得推進も積極化。女性だけではなく、ＬＧＢＴ（セクシャルマイノリティ）や家族の介護が必要な従業員などにも支援の対象を広げる。自動車業界は、電動化や自動化などの技術進化で競争が激化し、市場ニーズの多様化も進む。多様性に富んだ人材の活躍を後押し、競争力の向上を図る。

ホンダが、女性が活躍する機会の拡大に向けた取り組みを本格的に開始したのは２００７年。社内での啓発活動や仕事と育児の両立を支援する制度の導入、キャリアサポートプログラムに取り組んできた。結果的に女性従業員の比率は上昇。２０年度には女性管理職の比率も１４年比で２・６倍の水準にアップした。

女性管理職の比率のさらなる向上を目指し、若手の段階でキャリア形成の実現に向けた教育活動を強化する。２５年には２０年度の３倍、３０年には４倍に引き上げたい考えだ。

「性別にかかわらず誰もが等しくキャリアを描ける世界の実現を目指す」という考えから男性の育児休暇取得にも力を入れる。２５年には男性育児休暇の取得率を３０％以上に高める。２０年度に育児休暇を取得した男性の人数は１７０人と１６年度実績の５倍超に増加しているものの、対象者全体に占める比率はまだまだ高くない。育休取得の拡大に向けた啓発活動を推進し、目標達成を目指す。

育児休暇とともに介護休暇の取得もサポートする。１６年度に１１人だった利用者数は、介護休暇支援制度を拡充した１９年度に３７６人に一気に拡大。２０年度には５１２人に増えた。

１９年から本格的に取り組むのがＬＧＢＴの従業員も働きやすい職場環境づくりだ。１９年に経営層向けのセミナーを、２０年には管理職を対象とした研修を始めた。従業員向けには専用の窓口を設置し、気兼ねなく相談できる環境を整備する。

ホンダのほか、大手企業の多くがダイバーシティを進めるが、多様な人材を揃えただけでは意味がない。従業員が互いに多様性を受容する意識の醸成を推し進めて、それぞれが持っている個の力を最大限に引き出す考えだ。