2021年12月14日

日本自動車タイヤ協会　国内タイヤ７%伸び見込む、新車用は17%増

日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ、東正浩会長）は９日、２０２２年の国内四輪車用タイヤ需要について、２１年見込み比で７％増の１億９６６万７千本になるとの見通しを発表した。内訳は新車用タイヤが同１７％増の４１３４万８千本、市販用タイヤのメーカー出荷が同１％増の６８３１万９千本。

新車生産の停滞などの影響を受けた２１年からの反動に加え、政府の経済対策などのプラス材料を織り込み、２年連続の増加を予想する。コロナ禍前の１９年比では４％減となる。

新車用タイヤのうち、乗用車用は２１年見込み比で１９％増の３４８９万９千本、小型トラック用は同９％増の５１５万２千本、トラック・バス用は同５％増の１２９万７千本を見通す。

市販用タイヤは、販社販売が同２％増の６８３０万９千本、メーカー出荷が同１％増の６８３１万９千本と予想。１９年比でも微減にとどめる見通しだ。「特に冬用タイヤは暖冬などの影響で表年、裏年があるが、２２年は２１年並みの高水準を維持するのでは」（ＪＡＴＭＡの担当者）とする。

２１年の需要見込みは、７月の予想値から３３３万８千本引き下げ１億２６８万９千本とした。新車用のうち乗用車用を同４０１万９千本減の２９２６万本と見込んだことなどが響いた。足元のマイナス要因については「半導体不足などを受け、新車生産が鈍ったことに伴うもの」（同）としている。２１年の市販用は販社販売が同７２万本増の６７１１万８千本、メーカー出荷が同８２万６千本増の６７４７万１千本で着地する見込み。

２２年予想はこうした落ち込みからの反動を踏まえて大幅増と見通すが、「さまざまな要因が複合しており、見通しの策定は困難だ」（同）とする。