2021年10月08日

矢野経済研究所、30年世界自動車販売予測　半数以上が電動車両に

矢野経済研究所（水越孝社長、東京都中野区）は、２０３０年の電動車両（ｘＥＶ）の世界販売台数を５０２６万台と予測する調査結果を発表した。調査は自動車メーカーや１次サプライヤー、システムサプライヤーなどを対象にｘＥＶやキーコンポーネントの世界市場について分析した。

各国で厳格化する環境規制を背景に普及が拡大し、３０年の世界の自動車販売台数は内燃機関車が４９４２万台、ｘＥＶが５０２６万台の計９９６８万台になり、半分以上（５０・４％）をｘＥＶが占めると予想する。

欧州では３５年にプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を含む内燃機関搭載モデルの販売が禁止となり、米国では３０年に乗用車と小型トラックの販売比率５０％をゼロエミッション車（ＺＥＶ）にする方針。中国でも３０年に新エネルギー車（ＮＥＶ）を４０％とするなどの計画を掲げる。

電動車に使用する主機モーターは現在、自動車メーカーの内製品が主流だが、将来的なｘＥＶ普及拡大などで需要が拡大し、自動車メーカーの内製品のみでは供給が追いつかないと想定する。特に中国ではモーターとインバーター、減速機を一体化した「Ｅアクスル」の需要が拡大しており、実際に開発期間の短縮などから１次サプライヤーから調達するケースが増加している。

Ｅアクスルを手がける日本電産は、中国での需要拡大を見据えて積極的に生産拠点を展開、供給体制と増産の強化中だ。ＥＶ普及が進む欧州にも進出した。また、主要部品や設備などの内製化を進め、短納期やコスト減にも取り組んでいる。

同調査によると２０年の世界の自動車販売台数は、新型コロナウイルスのまん延により前年比１３・６％減の７８４８万７千台だったものの、ｘＥＶの販売台数は同１９・５％増の５８２万７千台となった。世界での環境規制強化や各国政府による電気自動車（ＥＶ）を中心とした購入補助金が販売を後押ししたとしている。