2021年9月15日

富士経済予測、二輪車用先進運転支援システム　世界市場35年に4450億円

富士経済（清口正夫社長、東京都中央区）は、二輪車用先進運転支援システム（ＡＲＡＳ）の２０３５年における世界市場が２０年に比べて７４０倍以上の４４５０億円規模になると予測する調査結果をまとめた。同調査では、アダプティブ・クルーズ・コントロール（ＡＣＣ）や衝突予知警報、死角検知などの機能を対象としている。

２１年の世界市場はＡＲＡＳ搭載車種が少ないため市場規模は２３億円にとどまる見込み。二輪車世界市場でのＡＣＣや衝突予知警報などの搭載率は、２１年はそれぞれ１％未満だが、３５年には徐々に市場が拡がり４％前後になると予測している。

四輪車では先進運転システム（ＡＤＡＳ）の普及が拡大している一方で、二輪車での普及は遅れている。ただ、二輪車は四輪車以上に事故での運転者のリスクは高い。安全性確保に向けて、二輪メーカー各社はＡＲＡＳ搭載車の開発を加速している。２０年には伊ドゥカティがボッシュのＡＲＡＳ搭載車両を発売。これを受け、他社も追随する動きが見られており、ＡＲＡＳの搭載は研究・実証の段階から実用化へと移行している。

国内メーカーでは、川崎重工業が運転支援システム搭載を具体化した。ボッシュのＡＲＡＳを採用し、２１年には同システム搭載車を発売する方針を発表するなど、市場が構築されつつある。

製品別では、ＡＲＡＳのベース技術となるＡＣＣ市場が先行して立ち上がり、当面市場拡大のけん引役になる見通しだ。特に、大型二輪車を中心に搭載が進み、３５年には搭載率が９０％以上になると想定する。

ＡＣＣ市場はＢＭＷモトラッドなどが搭載車種の発売を開始したことから、２１年には２０年に比べて４・３倍となる１７億円になる見通しで、今後は、さらに採用メーカーや採用車種が広がり、３５年には２０年の４７５倍となる１９００億円規模にまで成長し、大型二輪車の３００万台に搭載されると予測している。