自動車用品小売業協会（ＡＰＡＲＡ、小林喜夫巳会長）は１９日、２０２０年度の用品売上高統計を発表した。売上高は前年度比０・４％増の４０２１億７５０８万８千円（新店含む）で２年ぶりのプラスに転じ、既存店ベースでも３年ぶりのプラスとなった。

バッテリーやカーアクセサリー、ケミカルが好調に推移したほか、工賃の増加も寄与した。市場規模が４千億円を上回ったのは４年連続。

客数は約５０９６万人、客単価は７８９１円で、いずれも前年度実績を上回った。コロナ禍が顕在化した２０年４月の売上高は前年同月比１８・４％減、５月も同８・１％減と落ち込んだものの、６月以降は回復基調に。

１０月は前年の消費税増税の反動もあり同２４・４％増となったほか、暖冬の反動でタイヤ履き替え需要が高まった２１年３月も同５・８％増となるなど、下期は２月を除く全ての月でプラスだった。

品目別では、定期交換需要の根強いバッテリーがアイドリングストップシステム（ＩＳＳ）用を中心に好調で前年度比６・５％増だったほか、ケミカルも巣ごもり需要に伴う洗車・補修用品の伸長で同１１・９％の大幅増となった。

一方で、カーナビゲーション（同１１・５％減）、カーエレクトロニクス（同７・６％減）は低調で、足元では半導体不足の影響による在庫逼迫も続く。

ある用品チェーンの担当者は「店舗ごとの割り当てを見直すなどの対応を進めているが、供給が従来水準に回復するまでに要する期間は精査中」としている。

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
対象者	一般,自動車業界

日刊自動車新聞4月20日掲載