2021年4月1日

20年の車載用リチウムイオン電池　世界出荷容量25％増

２０２０年の車載用リチウムイオン電池の世界出荷容量は前年比２５・９％増の１６７・５㌐㍗時－。矢野経済研究所（水越孝社長、東京都中野区）が発表した「車載用リチウムイオン電池世界市場に関する調査」で、電動化車両「ｘＥＶ」の市場の伸びに合わせて車載用電池市場が着実に拡大している状況が浮き彫りになった。

２０年は新型コロナウイルス感染症の影響で自動車の世界販売は減少したが、ｘＥＶに限れば欧州、中国を中心に前年を上回り、電池需要を押し上げた。また、３０年の出荷は最大で２０年比１０倍超の１８０９・２㌐㍗時になると予測した。

車両タイプ別の出荷推定は、ハイブリッド車（ＨＶ）向け前年比２０・３％増の２・３６㌐㍗時、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）向け同８３・６％増の１７・０㌐㍗時、電気自動車（ＥＶ）向けは２１・６％増の同１４８・１㌐㍗時。ＰＨＶの伸びが目立った。

ｘＥＶ全体では欧州と中国が前年を上回り、ＨＶは欧州、北米、中国で販売台数が伸びた。ＰＨＶについては欧州がけん引した。また、ＥＶはテスラ「モデル３」が前年に引き続き販売が伸長。一方、中国では電池容量が小さい〝低容量ＥＶ〟の販売が大きく伸びたとしている。

同調査では将来展望として、成長率を高めに見る「政策ベース予測」、成長率を厳しく見る「市場ベース予測」の２つのシナリオで成長を予測した。政策ベース予測では、２５年に８３５・１㌐㍗時、３０年には１８０９・２㌐㍗時とした。ｘＥＶの導入を妨げる充電インフラの課題が解決され、専用プラットフォームでの量産規模の拡大などで、車両価格も内燃機関（ＩＣＥ）車に近づき、ＰＨＶ、ＥＶの大衆化がある程度進むことを前提に予測した。

その一方、市場ベース予測では、２５年が４２２・９㌐㍗時、３０年が７６４・４㌐㍗時。コロナ禍による経済後退によって自動車市場が落ち込み、自動車メーカー各社はＩＣＥ車に比べ利幅が少ないＰＨＶ、ＥＶの展開が当初の目算よりも難しくなることに加え、消費者の購買意欲が従前の見込みほど高まらないという前提で算出した。