デンソーテン（加藤之啓社長、神戸市兵庫区）は２５日、法人向け通信型ドライブレコーダー「Ｇ５００ライト」で取得した走行データを活用し、速度超過や通行禁止箇所への侵入、踏切不停止などが発生した可能性のある場面を自動で検出するサービスを開発したと発表した。

検出結果をもとに、違反の疑いがある発生日時や内容、件数のほか違反点数や反則金を安全運転管理システムで表示することができる。具体的で効率的な安全運転教育が可能になり、事故予防だけでなくドライバーに対する法令順守への習慣付けにもつながる。

新サービスは、ナビタイムジャパン（大西啓介社長、東京都港区）が提供する「ナビタイム運転分析ＡＰＩ」と連携し、同社のクラウドセンターで違反の疑いのある走行状況を解析する。

ＧＰＳデータには誤差があるが、クラウドセンターにおいて車両の位置情報と地図データを紐付けて走行軌跡を補正するマップマッチング技術を活用、高い検知精度を実現する。また、普通車や大型車などの車種別の標識判定も可能とする。

新機能は、すでに導入済みの機器でも利用可能とする。

カテゴリー	交通安全
対象者	一般,自動車業界

日刊自動車新聞3月27日掲載