新型コロナウイルスの影響で２０２０年暦年の新車需要は大きく落ち込んだが、世界電動車販売は好調に推移した。トヨタ自動車は２００万台に迫る電動車を販売し、世界販売全体に占める構成比が初めて２割を超えた。

ホンダは前年比２２・９％増と大幅に伸長し、構成比が初めて１割を超えた。それぞれ電動車販売の９５％以上を占めるハイブリッド車（ＨＶ）がけん引し、特に北米やアジアなどで販売を伸ばした。

非電動車を含む２０年世界販売台数はトヨタが同１０・５％減の約８６９万２千台、ホンダが同１３・９％減の約４４６万台だった。これに対し、電動車の販売はそれぞれ同１・９％増の約１９６万台、同２２・９％増の約４８万４千台となった。

電動車の構成比が従来から高い国内販売はコロナ禍の影響で減少したものの、海外販売はトヨタが同１０・８％増、ホンダが同５２・３％増となり、大幅に増加した。

けん引役はＨＶだ。トヨタは「カムリ」「ＲＡＶ４」「ハイランダー」などが好調だった北米のＨＶ販売が同２２・２％増加。中国でもＲＡＶ４のＨＶが増加し、アジア全体で同２５・０％増となった。

ホンダは、６月に発売した小型セダン「クライダー」のＨＶが好調に推移し、中国のＨＶ販売が同６７・６％増と大幅に増加。中国のＨＶが２０万台を超えたのは初めて。

欧州も二酸化炭素（ＣＯ２）排出規制に対応するため、「ジャズ（日本名：フィット）」をはじめ、電動車の商品投入を急いだ結果、ＨＶが同８４・１％増と大幅に伸びた。

両社とも現時点では電動車販売の大半をＨＶで構成するものの、カーボンニュートラルの機運が高まる中で、今後はＨＶ以外の電動車の存在感も急速に大きくなってきそうだ。

ホンダは初の量産電気自動車（ＥＶ）である「ホンダｅ」を日欧に投入したほか、中国での「理念ＶＥ―１」や「Ｘ―ＮＶ」が好調に推移し、２０年のＥＶ販売が約１万４千台に増加。さらにゼネラル・モーターズ（ＧＭ）との提携などを通じてＥＶの商品ラインアップ拡充を進める構えだ。

トヨタも小型ＥＶモビリティ「シーポッド」や燃料電池車（ＦＣＶ）の新型「ＭＩＲＡＩ（ミライ）」を発売したほか、２１年には米国にＥＶ２機種とプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）１機種を導入する。電動パワートレインの選択肢が広がることで非電動車からのシフトが加速するとみられる。