2021年1月28日

商用車メーカー各社　デジタル技術活用して積載効率を向上

商用車メーカーがデジタル技術を活用した積載効率の向上により、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を削減する取り組みを加速している。日野自動車が出資するネクスト・ロジスティクス・ジャパン（ＮＬＪ）では車両・貨物データの活用による荷室の見える化などでＣＯ２を削減し、いすゞ自動車もコネクテッド技術を活用した積載効率の改善に取り組む。

２０５０年のカーボンニュートラルを見据え、各社電動化は進めるが「商用車メーカーならではの課題もある」（いすゞ・片山正則社長）。５０％以下の水準にとどまるトラックの積載効率を改善し、ＣＯ２の排出量削減を図る。

国土交通省によると物流領域のＣＯ２排出量は運輸部門の３分の１以上を占める。

商用車メーカー各社は政府が目指すカーボンニュートラルに対応するため、三菱ふそうトラック・バスが３９年までに日本で販売する全ての車両を走行時にＣＯ２を排出しないゼロエミッション車に切り替える方針を示しているほか、日野やいすゞも電気自動車や燃料電池トラックを開発中だ。

一方、走行時にＣＯ２を排出しない車両もライフサイクルアセスメントでのＣＯ２排出やコストといった課題は多い。商用車各社は電動化と両軸で積載効率の改善を急ぐ。

ＮＬＪでは、フルトレーラーの活用などに加え、荷室の見える化や車両のデータ連携による運行状況の把握で積載効率の改善を実現した。運送業界の平均積載効率は約４０％程度とされる中で同社は平均で５６・９％、最大８７・２％に積載効率を高めた。これらの取り組みにより、ＣＯ２排出量を３２％低減。排出量ゼロを目標に幹線輸送の効率化を進める。

いすゞもコネクテッド技術を活用した積載効率の改善を図る。１９年から通信端末をＲＦＩＤなどで積み荷情報を取得し、輸送の効率を図る実証実験しているが、こうした取り組みの成果を反映し、新たなコネクテッドサービスを年内にも始める見通しだ。従来は整備の効率化に活用してきたコネクテッドの活用領域を広げる。

積載率の向上によるＣＯ２削減は共同混載など従来から進められてきた。搭載が進むコネクテッド機能もフル活用して、環境負荷低減を目指す。