新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、例年と異なる風景となった２０２１年の「初売り」。混雑を避けるため、オンラインによる来店予約の導入や商談の活用が広がった。働き方改革の一環で、初商日を後ろ倒しした販売会社も多かった。

販社は９日からの初売り後半戦で受注獲得に弾みをつけたい考えだ。一方で、政府が東京、神奈川、埼玉、千葉の１都３県で緊急事態宣言を再発令することを決めるなど、景気や個人消費の落ち込みが危ぶまれる事態に警戒感を強める販社関係者も多い。

モトーレン東名横浜（板東徹行社長、東京都町田市）は４日、新設した調布支店（東京都調布市）を初売りに合わせてオープン。オンラインで来店予約した顧客で賑わった。

ダイハツ広島（松本耕二社長、広島市西区）は、昨年１２月２８日～１月３日までネットでのみ商談を受け付ける「期間限定車」を「タント」「ムーブキャンバス」などに設定した。同社としては初の試みで、休業期間中に注文を受け付けた。

トヨタカローラ宮城（岡博文社長、仙台市宮城野区）は３日、全店舗で初売りをスタートした。例年は２日から始めていたが、働き方改革の一環で１日ずらした。「来場者数は例年並み」（販促担当者）という。

ホンダ泉州（大塚雅仁社長、大阪府和泉市）は、４日から初売りを開始した。新型コロナの感染予防対策として福袋などを手渡すブースを店外に設けた。初売りの出足は好調だった模様で、和泉中央店（同）では開店と同時に多くの顧客が訪れた。

日産プリンス東京（浜本雅夫社長、東京都品川区）は、３日から初売りを開催した。葛飾金町店（東京都葛飾区）の石原博幸店長は「新型コロナウイルス感染拡大の影響が心配だったが、サービス入庫だけでなく新型『ノート』目当てのお客さまも来店している。来場者全員に試乗を勧めて代替を促したい」と述べた。

新春の風物詩だった初売りも、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて静かなスタートとなった。最需要期の年度末商戦に弾みをつけるためにも、初売りは顧客接点づくりとして重要な位置づけとなるはずだが今年は様相が異なる。

各販社では、新型コロナの感染予防対策を徹底しながら、誘客と受注獲得活動に取り組む難しいかじ取りがしばらく続きそうだ。

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
対象者	一般,自動車業界

日刊自動車新聞1月6日掲載