2021年1月8日

21年の主役は電動車　自動車メーカー各社、続々と新型車投入

２０２１年の国内新車市場では、自動車メーカー各社が電動車の投入を加速する。政府が２０５０年のカーボンニュートラル実現に向けて電動車の普及を後押しする中、各社は電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車（ＨＶ）の新商品を拡充することで消費者の選択肢が広がりそうだ。

足元では新型コロナウイルスの影響による低迷から回復傾向を示しており、２１年は需要回復のけん引役として電動車に期待がかかる。

政府は次世代電動車を対象とした購入支援事業において、再生可能エネルギーの利用や充放電設備を同時に購入した場合、ＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の補助額を現行の２倍に引き上げる。

また、来年５月１日からのエコカー減税（自動車重量税）の見直しではＥＶやＰＨＶは引き続き免税となり、ＨＶに関しても燃費基準が切り替わるものの減税対象車の割合は現状と同程度となる。

政府が電動車シフトを打ち出す中、２１年の新車市場ではＥＶの存在感が増しそうだ。「リーフ」で国内のＥＶ販売をリードしてきた日産自動車は、満を持して新型ＥＶ「アリア」を年央に投入する。

発売の約１年前に先行発表したアリアは、経営再建中の日産にとってブランド再興を担うモデル。それだけに日産陣営の期待も高い。

マツダは「ＭＸ―３０」のＥＶモデルを１月に販売開始する。同社初となるＥＶは当初、リース販売を検討していたが、消費者の反響もあって一般販売する。

トヨタは年末に２人乗り小型ＥＶ「Ｃ＋ｐｏｄ（シーポッド）」の自治体や法人向け限定販売を開始、１０月末に発売したホンダの「ホンダｅ」も含め、一気にＥＶのプレーヤーが増えることになる。

乗用車販売の４割近くを占めるＨＶも新型車の投入が控えている。トヨタはＨＶ専用のコンパクトカー「アクア」を約１０年ぶりに全面改良する計画だ。

モデルサイクルが長期化しているアクアは、全店舗全車種販売に移行したことで全チャンネル扱いとなった「ヤリス（旧ヴィッツ）」にお株を奪われていた格好だが、新型車はホイールベースを延長して室内空間を広げ、ヤリスと差別化を図る。

ホンダも主力ＳＵＶ「ヴェゼル」を約７年ぶりに新型へ切り替える。激戦区のＳＵＶ市場ではトヨタが新型コンパクトＳＵＶ「カローラクロス」を夏にも投入する計画で、「ライズ」「ヤリスクロス」「Ｃ―ＨＲ」「ＲＡＶ４」「ハリアー」とＳＵＶラインアップを拡充し攻勢を強める狙いだ。いずれの車種もＨＶを設定するとみられる。

軽自動車の電動車は、エンジンが主体となる簡易型のマイルドＨＶが現在の主流となっている。日産と三菱自動車は軽のＥＶを共同開発する方針を示すが投入時期はまだ明らかにしていない。

政府が掲げる３０年代半ばまでに新車販売の乗用車をＥＶやＨＶなどの電動車のみとする方針や３０年度の燃費基準達成に向けて、軽メーカーも電動車の開発を急ぐ。