日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ、東正浩会長）は１１日、２０２１年の国内新車用タイヤ需要について、２０年見込み比で７・０％増の３９０８万９千本になるとの見通しを発表した。

コロナ禍からの新車市場回復で前年超えとなるものの、１９年比では１１％減の水準になる。市販用は６４９８万本とし、２０年見込み比で４・０％増、１９年比で６％減を予想する。

新型コロナウイルスの感染など、市場環境が足元の状況で続くとの前提で算出した。新車用、市販用ともに乗用車用、小型トラック用、トラック・バス用のいずれも前年を上回る見通し。ただ１９年比ではいずれもマイナスが続き、コロナ前の水準には届かない。

また新たな生活様式による需要変動については「プラスとマイナスの要素が相殺さる」（塩見孝彦統計調査部会長）とし、需要への影響は小さいとの認識を示した。

２０年の国内需要見込みは新車用が前年比１７％減の３６３８万本、市販用が同１０％減の６２７６万１千本。足元の需要については「１２月に入っても降雪が少なく、店頭での販売増が期待できない。２０年見込みはこうした状況も織り込んだ」（同）としている。

日刊自動車新聞12月12日掲載