国内で販売する車両から姿を消しつつあるマニュアルトランスミッション（ＭＴ）車。「ＢＲＺ」の販売終了に伴ってスバルの自社生産車からＭＴの設定がなくなったほか、ホンダ「フィット」や日産自動車「ノート」といった新型車も発売時点でＭＴを設定しなかった。

一方、乗用登録車に占めるＭＴ比率は１～２％と少ないながらも１０年前と比べて大きく変わっていない。ＭＴの設定を重視するマツダなど一部メーカーのモデルが受け皿となっているためだ。“１％”をめぐり、自動車メーカーの戦略が分かれている。

日本自動車販売協会連合会によると２０１９年の乗用登録車販売に占めるＭＴ比率は１・４％だった。１９９０年に約３割、２０００年に約１割だったＭＴ比率は、運転の容易さを求めるユーザーの増加や自動変速機（ＡＴ）、無段変速機（ＣＶＴ）の伝達効率向上などを受けて次第に減少。

また、先進運転支援機能による緊急時や渋滞時の停止、前方車両追従時の変速との相性が悪いことも近年のＭＴ廃止に拍車をかけている。

スバルは１２年以降、「レガシィ」を皮切りに「フォレスター」や「インプレッサ」などのＭＴを廃止。ホンダや日産も主力の量販コンパクトカーでＭＴをラインアップから外した。スポーツカーや商用車といった一部車種を除く大半のモデルがＭＴとなっているのが現状だ。

ＭＴ設定車縮小の動きに反して、乗用車全体に占める比率が１％に過ぎないＭＴユーザーに焦点を当てているメーカーもある。代表的なのはマツダだ。

ブランディングの一環で車を操作する楽しさを訴求するため、「ＣＸ―８」を除く登録車にＭＴを設定しており、「ＣＸ―３０」では受注開始から約３カ月間時点で全体の３％のユーザーがＭＴを選択。マツダのほか、トヨタ自動車やスズキもＭＴ設定車が比較的多い。

マツダやトヨタが欧州市場の需要も見込んでＭＴ車を設定する一方、ホンダは１１月、国内専用車の「Ｎ―ＯＮＥ（エヌワン）」にＭＴを追加した。開発担当者は「維持費が安い軽で、家族を持つ車好きの男性をつなぎとめたい」とし、約１割の構成比を見込む。

「Ｎ―ＢＯＸ（エヌボックス）」など主力軽と比べると量販が見込みにくいモデルであるものの、ＭＴを個性として打ち出し、ブランドイメージの向上に役立てる狙いだ。

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
対象者	一般,自動車業界

日刊自動車新聞12月8日掲載