国産の乗用車販売台数でＳＵＶ比率が急上昇している。８月は前年同月比８・７㌽増の２８・２％と大幅に伸びた。従来からＳＵＶ人気は高かったが、新型車効果とコロナ禍による生活様式やクルマ選びの変化が販売増を一層後押しした。

８月３１日にはトヨタ自動車が新型車「ヤリスクロス」を発売して順調に受注を積み上げている。今後は、単月ベースで統計開始以来初となる３０％超えやミニバン比率超えも視野に入った。

新車販売需要が落ち込む中、ＳＵＶの販売台数は前年超えで推移している。日本自動車販売協会連合会（自販連、加藤和夫会長）の調べによると、８月の国産ＳＵＶ販売台数は前年同月比２０・７％増の４万２０３５台と大幅に伸びた。

コロナ禍の影響が最も大きかった４、５月は前年実績を割り込んだが、６月は新型車効果などでプラスに転換した。７、８月の前年同月比は２カ月連続で２０％を超えている。

国産ＳＵＶの販売台数増をけん引しているのが、ＳＵＶラインアップを拡充しているトヨタだ。２０１９年１１月に発売した「ライズ」は、登録車の月間車名別販売台数でベスト３の常連となり、８月は２位だった。

５月に全面改良した新型「ハリアー」は、８月に前年の２倍超となる６２３１台と、登録車の車名別ランキングで６位だった。トヨペット店の専売車だったが、５月から始まった全店舗全車種販売が拡販に弾みをつけた。

国産乗用車に占めるＳＵＶ比率は１９年１０月まで２０％前後で推移していたが、ライズが発売した同１１月は２６・０％に、２０年１月には２９・２％にまで上昇した。その後やや落ち着いたものの、ハリアーが発売した６月以降は再び２０％後半に高まっている。

ＳＵＶ比率が急上昇した背景について、コロナ禍による外出自粛などでユーザーのクルマ選びの基準が変化しているとの見方も少なくない。「３密」を避けられるレジャーとしてアウトドアや中・近距離ドライブのニーズが高まる中、それらを楽しむための用途としてＳＵＶが選ばれていることも販売増の要因の一つに挙げられる。

「自粛生活で海外など大掛かりな旅行などに行けない中、従来よりもマイカーにお金を掛けるユーザーもいる」（ディーラー関係者）という。ディーラーにとってもＳＵＶは台当たりの利益率が高く、用品販売による利益の上積みも期待できる車種。

コロナ禍による新たなニーズを捉えた提案活動が、ＳＵＶの拡販につなげるものとして、今後は欠かせなくなりそうだ。

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
対象者	一般,自動車業界

日刊自動車新聞9月15日掲載