国内タイヤメーカー４社の２０２０年１～６月期の決算は、全社が新型コロナウイルスの影響で減収減益となった。ロックダウン（都市封鎖）や新車需要の縮小を受けた生産調整を世界規模で行ったことで、新車装着用タイヤを中心に減産したことが響いた。

各社とも第２四半期（４～６月）をボトムに下期からは需要増を見込んでいるが、営業利益の通期予想でブリヂストンは前年同期比７割減、住友ゴム工業や横浜ゴムは約６割減を想定しており、上期の落ち込みのカバーは難しいと見られる。

４社とも１～６月期は大幅な減収減益で着地した。ブリヂストンは最終損益が２２０億４４００万円の赤字、住友ゴムは営業損益にあたる事業損益が２３億円の赤字になった。２社とも同期で赤字を計上するのは、リーマンショックの影響を受けた２００９年以来１１年ぶりとなる。

ブリヂストンの石橋秀一代表執行役ＣＥＯが「大きな痛手を受けた」と話すように、各社とも影響が大きかったのは新車装着用タイヤ事業だ。４月以降に完成車メーカーの生産停止の余波を受けた北米や欧州、アジアを中心にタイヤの生産、販売量が低迷。

ブリヂストンの新車用乗用車タイヤの上期販売本数はグローバルで前年同期比４割減、インパクトが最大だった北米はほぼ半減した。トーヨータイヤは４割減、住友ゴムも海外で４割減、国内で３割減、横浜ゴムは２割減にそれぞれ落ち込んだ。

通期では４社とも、売上高と営業利益でマイナスを見込むが、需要は回復に向かうと見ている。

横浜ゴムの山石昌孝社長は「北米は前年並み、中国・インドは１割増」と下期の需要を想定するほか、トーヨータイヤの清水隆史社長は「（物流が活発なので）トラック用タイヤの需要が大きい。コロナ禍で車通勤が増加していることも追い風になっている」と新しい需要に期待を示した。

ただ「２２年上期までコロナの影響があると想定している」（ブリヂストンの石橋ＣＥＯ）など、コロナ禍の長期化は避けられないのが実情だ。

通期の設備投資について、ブリヂストンは１１２０億円、住友ゴムは１４０億円、横浜ゴムは１８３億円を年初の計画からそれぞれ引き下げる。緊急性がない投資は後ろ倒しすることで、将来に向け体力を温存する。

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対象者	自動車業界