自動車整備機械工具の売り上げが堅調に伸びている。日本自動車機械工具協会（機工協、柳田昌宏会長）が発表した２０１９年度の「自動車機械工具販売実績」によると、会員各社の機械工具販売における総売り上げは、前年度比２・１％増の１１１１億７１０５万９千円だった。

１千億円を超えたのは７年連続で、前年度実績を上回ったのは５年連続となった。安定した整備需要による整備機器の更新や新規の販売増が貢献した。４月の道路運送車両法の改正で「特定整備」制度が導入されたことに伴い、法施行をにらんだ関連機器の売り上げ増も寄与した。カテゴリー別の売り上げも５項目が過去１５年間で最高金額を記録した。

１９年度の自動車機械工具販売実績の内訳は、輸入品が同６・８％減の４３億５１９万４千円、輸出品が同２７・７％増の３７億４０５８万１千円、国産品が同１・７％増の１０３１億２５２８万４千円だった。実績の大半を占める国産品は８年連続で前年度実績を上回った。

１９項目のカテゴリーのうち、１５項目が実績を伸ばした。金額規模の大きい「リフト・ジャッキ・プレス」「車検機器」「洗車洗浄装置」「ハンドツール」などが前年度実績を上回ったことも奏功した。

リフト・ジャッキ・プレスをはじめ「洗車洗浄装置」「エアーコンプレッサー」「バッテリー・クーラーサービス機器」「各種システム」が過去１５年間で最高金額だった。

カテゴリー別ではリフト・ジャッキ・プレスが同０・３％増の１９４億３６７１万６千円で、全体の１７・５％を占めた。車検機器は同１・１％増の１０９億１７１２万８千円で、コンピューター車検システムや大型車対応測定器、車検場仕様の排気ガステスタなどの売り上げが好調だった。

伸び率が大きかったのは、各種システムで同３８・３％増の７億９３２０万５千円。特定整備の制度開始に伴い、新たにエーミング（機能調整）などを行う認証資格「電子制御装置整備」制度が創設されたことで、関連機器の売り上げが伸長した。「塗装機器」は同２９・７％増の１５億２９５４万９千円で、水性塗料対応機器が好調だった。

「バッテリー・クーラーサービス機器」は同２６・７％増の３３億７３３万３千円で、新ガス「Ｒ－１２３４ｙｆ」対応機器の売り上げが好調だった。「環境整備機器」は同２３・６％増の１０億６２５９万２千円で、職場環境改善に向けた冷暖房装置への引き合いが活発だった。

機工協によると、１９年度の実績に新型コロナウイルスの影響は概ね現れていないとした。２０年度以降は「顧客の投資意欲や営業環境に大きな影響があると推測され、先行きが懸念される」としている。