日本ＲＶ協会（降旗貴史会長、横浜市港北区）は、キャンピングカー市場の最新の動向を調査し、２年に一度公表している「キャンピングカー白書２０２０」にまとめた。

白書によると、１９年の国内キャンピングカー保有台数は、前回の白書にまとめた１７年のデータに比べて約１２％増の１１万９４００台となり、純増傾向を保った。年間の国内出荷台数も調査開始以来最多の６４４５台となり、需要の拡大や生産体制の強化が好調な推移につながっているという。

新車と中古車を合わせた販売総額も、対１７年比で約２３％増の５２６億２５７７万円と過去最高を記録した。

とりわけ中古車のうち８ナンバーとして届け出されたキャンピングカー登録車両の売上高は１３８億８７９５万円で、１０４億９９０万円だった１７年から３割以上の伸びを見せた。新車生産台数が増え、中古市場への車両流入も活発となるなど、マーケットが成熟しつつある実態が浮かび上がった格好だ。

キャンピングカー保有者の内訳は、約４割でトップを占める６０代に５０代、４０代が続き、前回と同様の傾向を示したが、職業別では定年退職者の割合が２年前から２・５㌽下がって２６・０％となった。

これを受けて同協会は、時間を気にせず旅行できる退職者の長期型・周遊型活動が増加するとしていた従来の見方を修正し、仕事をしながら生活にキャンピングカーを取り入れる現役世代の新しいライフスタイルが生まれつつあるとの考えを示した。

実際に、１回の旅行で過ごす期間は「１週間以上」が１・２㌽下がって１０・１％となった一方、「２泊３日」は１・７㌽増の４２・７％となっている。

現役の働き手でも、休日の前夜から行動を開始して週末を有効活用できるキャンピングカーならではの利点が、こうした短期型活動の比率増加につながっているのではないかとの見方を示している。

１９年は台風などの気象災害が相次ぎ、２０年はコロナ禍が猛威を振るう中、一時避難や診療、リモートワークなどの拠点として活用されるキャンピングカーは、注目を集めつつある。

同協会は「キャンピングカーにあまり興味がなかった個人、法人、公共団体からも注目され、その社会的貢献も考えられるようになった」としており、今後も市場成長が見込まれる中、社会貢献やマナー啓発などを通じた地位向上にも力を入れていく方針だ。

調査は２０２０年２月、同協会会員企業及び「くるま旅クラブ」会員のキャンピングカーユーザーを対象に、ウェブおよび郵送で実施。１０６社と２８２１人から回答を得た。

カテゴリー	白書・意見書・刊行物
対象者	一般,自動車業界

日刊自動車新聞7月17日掲載