2020年6月9日

自動車メーカー各社　後付け安全装置を相次いで商品化

自動車メーカーが既販車に装着する後付けの安全装置を相次いで用品ラインアップに加える。トヨタ自動車、ダイハツ工業に続いてスバルが５月下旬に発売したほか、マツダは６月下旬、スズキも今夏をめどに商品展開を開始する。

各社では、衝突被害軽減ブレーキなど先進安全装備が搭載された新車への代替促進を軸にして事故件数の低減を図っているが、安全装備の非搭載車が全て代替されるには時間がかかる。新車の普及と両輪で後付け装備の設定も急ぎ、高齢ドライバーらの事故抑止につなげる。

各社は発進時に前後の障害物がある際、アラートによる注意喚起とエンジンの出力制御で駐車場などでの事故を抑止するペダル踏み間違い加速抑制装置を投入する。５月２９日に発売したスバルは安全装置を保有台数の多い「インプレッサ」や「ＸＶ」などに設定する。

マツダやスズキも、国土交通省による後付け急発進等抑制装置に関する先行個別認定を受けており、近く商品化する。両社ともスバルやダイハツと同じサプライヤー製の装置を採用するとみられ、共通のハードウエアを使用することにより、購入しやすい価格帯で提供する。

後付け安全装置を設定するメーカーが増加しているのは高齢者の事故が増加傾向にあるため。警察庁の発表によると、７５歳以上の高齢運転者による死亡事故は、安全装備の普及や啓もう活動などで２０１９年に前年比１２・８％減少したものの、踏み間違いを原因とする事故の比率は７５歳未満の０・６％に対して７・８％と高い。

政府もサポカー補助金の対象に後付け装置を加え、普及を後押しする。