2020年4月2日

自動車メーカーと通信、広がる提携の輪　モビリティサービスの主導権争い

クルマの自動化や共有化に欠かせない通信技術の開発をめぐり、自動車メーカーと通信会社の協業が加速している。クルマと外部がインターネットを介してつながるコネクテッドカーの普及が本格化する中、各社は通信会社と手を組み車車間・路車間通信やビッグデータの活用などの実証実験を進めている。

一方、トヨタ自動車はＫＤＤＩ、日産自動車はＮＴＴドコモ、ホンダはソフトバンクとある程度固まっていた協業陣営は、トヨタが、ソフトバンクと立ち上げたモネ・テクノロジーズをはじめＮＴＴと資本提携を結ぶなど提携の輪を広げ、陣営が崩れつつある。業界をまたいだ合従連衡で、次世代モビリティサービスの主導権争いは激しさを増しそうだ。

トヨタは、通信業界とも〝全方位〟で向き合う。もともと縁深いのはＫＤＤＩだ。電気通信分野の自由化が始まった１９８０年代から国際通信や国内長距離、移動体通信の各分野で新会社の立ち上げに関わった。現在、京セラに次ぐ筆頭株主（出資比率１２・６７％）であるＫＤＤＩとの関係も、トヨタが出資した日本高速通信（ＴＷＪ）、日本移動通信（ＩＤＯ）の事業再編に伴うものだ。

他の２社と組んだのはごく最近だ。ＮＴＴグループとは２０１７年に次世代コネクテッドカー向けプラットフォームの研究を開始。翌１８年にはソフトバンクと提携して業界内外を驚かせた。同社と共同出資したモネ・テクノロジーズでは、ＭａａＳ（サービスとしてのモビリティ）のプラットフォーム確立を目指している。２４日にはＮＴＴとの資本・業務提携を公表。「スマートシティ」に必要なデジタル情報基盤を共同で開発する。

日産はＮＴＴドコモと手を組み、さまざまな実証実験を行ってきた。１８年にはＮＴＴドコモを含めた６社で、クルマや人などさまざまなものを通信でつなぐ「セルラーＶ２Ｘ」の実証実験を国内で初成功させた。１９年には第５世代移動通信方式（５Ｇ）を用いて、遠隔地にいる人の分身（アバター）と対話できる技術「インビジブル・トゥ・ビジブル（Ｉ２Ｖ）」の実証実験を開始。アバターを通じて遠隔地から乗員に観光案内などを行うサービスを、２５年頃に実用化する方針だ。

両社は市販車への搭載技術でも協業している。１９年７月の大幅改良でコネクテッドカーとなった「スカイライン」で、インターネット接続サービス「ドコモインカーコネクト」を初採用した。車載通信機を介し、車内でＷｉ―Ｆｉが利用できるようにした。

ホンダは、ソフトバンクと５Ｇを使ったコネクテッドカー技術の分野で協業を深めている。５Ｇを活用したサービスの研究開発に取り組むソフトバンクの知見を生かし、つながるクルマの価値向上を狙う。本田技術研究所とソフトバンクは、１８年度から同研究所の鷹栖プルービンググラウンド（北海道鷹栖町）に５Ｇの実験用基地局を設置し、世界初となる５Ｇ対応のコネクテッドカーの検証環境を整え、共同研究に着手した。

５Ｇは、４Ｇに比べて通信速度が速い半面、電波の届く範囲が狭いという弱点がある。高速で移動する自動車に対して、通信基地局を安定的に切り替える技術をはじめ、さまざまなケースを設定して技術開発を実施。多様な条件下でも安定した通信が行えることを確認し、１９年１１月にこの技術検証を完了した。

このほか、ホンダが２月に発売した新型「フィット」で初採用した「ホンダコネクト」についても、車載機の通信と外部との通信にソフトバンクの無線通信を利用する。